仮想通貨(暗号資産)バブルは2017-2018年に起きたことで知られており、その後コインチェックの約500億円のハッキング被害によりイーサリアムやビットコインが暴落したことでアルトコイン市場全体が低迷したいわゆる「仮想通貨の冬」として知られています。
現在の2026年もビットコイン価格は低迷しており、バブオワなどと揶揄されていますがこれは間違いなのです。本稿では2017年~2018年の仮想通貨バブルが起きた構造から見る、市場構造の違いと今後について仮想通貨（暗号資産）投資家向けにわかりやすく解説を行います。
バブルがどうして起きるのかにいついては墨汁マガジンVol.423「仮想通貨(暗号資産)にバブルが起きる構造とその理由を理解する」を参照してください。
仮想通貨のトランプバブル終了か？
ビットコインは2025年10月の中国のレアアース規制とそれに対するドナルド・トランプ氏の外交によってトランプ関税ショックが引き金の頂点となり、11月に長期下落トレンド入りとなりました。
トランプ貯金は完全に消えて一時６万ドルを切り、さらに2月28日から米国とイスラエルはイランに対して軍事介入を開始。ミサイル攻撃によってイランの最高指導者であるアリ・ハメネイ師が殺害され、ベネズエラと続く米中貿易戦争ではなく完全に軍事行動に出ている状態です。
ゴールドはこれにより高騰していますが、デジタルゴールドと称されることもあるビットコインは下落を継続、トランプ貯金のサポートがレジスタンスとなる6万ドル前後を推移するトランプバブルは事実上の終了という状態と言えるでしょう。
これにはトランプ陣営は今年の中間選挙における支持率に焦っていると見られ、仮想通貨の命運を握るとも言える状態となるのです。
トランプ貯金については墨汁マガジンVol.1220「ビットコインのトランプ貯金が消えたらどうなる？ビットコイン相場の今後」を参照にしてください。
2017~2018年仮想通貨バブルの構造
2018年の暴落を経験した多くの仮想通貨投資家はボラティリティの高さから下落時に必ず「バブルが終わった」と感じ、リスク回避思考が非常に強くなります。一方で市場構造をファンダメンタル的に見た際、2017年から2018年にかけてなぜ仮想通貨バブルが起き、市場の崩壊へと至ったかを考えると2021年や2026年の下落は異なるものであり、チャンスになり得るということがわかるのです。
まずバブルの暴騰から暴落までのプロセスが起きる理由としては
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