イーサリアムの「シングルスロットファイナリティ」とはBeacon Chainのスロットにおけるファイナリティを現在の32スロット1Epochから1スロットごとにファイナリティのコンセンサスを行う実装を指す。
Beam Chainの開発ロードマップでは最終的にスロットタイムを3倍となる4秒まで短縮する予定であり、SNARKificationによりスロット単位でブロックの検証を可能になればシングルスロットファイナリティにより3GBのブロックガスリミットが可能となる。
イーサリアムのAPSとは「Attestor-Proposer Separation」の略であり、Beam Chainの開発ロードマップで導入されるコンセンサスレイヤー（CL）のプロトコルを指す。APSではMEV問題を解決するためにBeacon Chainのスロットにブロック提案を行うプロポーザーとフォークチョイスルールのアテステーション（署名）を行うアテスターの役割を分離する。
似たような実装ではPBSがあり、FOCILの実装が検討されていることからThe Scourgeで予定されていたPBSは廃止されAPSの実装となると考えられる。
イーサリアムのFOCILとは「Fork-Choice enforced Inclusion Lists」の略で、Beam Chainで導入が予定されている新たなプロトコルを指す。ブロック提案を行うプロポーザーがMEVにより意図的にトランザクションの検閲を行う問題に対応するものであり、「インクルージョンリスト」により一定のトランザクションを強制でプロポーザーがトランザクションをブロック提案に含めるという方式。
バリデータはインクルージョンリストコミッティとしてランダムに選出され、ブロックプロポーザーはそのインクルージョンリストからブロック提案を行う。
仮想通貨(暗号資産)のイーサリアムとは2015年にローンチしたプルーフ・オブ・ワークであるコンセンサスアルゴリズム「Ethash」を採用した世界初のコントラクト実行プラットフォームを指す。イーサリアムのネィティブトークンである「ETH」はイーサリアム上またはL2ネットワークにおいてDeFiやNFTなどのコントラクト実行の手数料（ガス）として支払いに使われ、EVMの実行に使用される。
イーサリアムはビットコインに次ぐ、時価総額2位となっており、仮想通貨で最も巨大なエコシステムを形成している。
イーサリアムのブロック提案とはBeacon Chainのスロットにコミッティとして選ばれたバリデータがブロックを提案（プロポーズ）することを指し、実質的なブロック生成を行う行動を指す。
このスロットにブロック提案がされることでトランザクションが取り込まれたことになり、EVMでのコントラクト処理が実行される。このブロック提案を行うバリデータを「プロポーザー」と呼ぶ。
イーサリアムの「スロットタイム」とはBeacon Chainのブロックタイムに相当し、プロポーザーがブロック提案をできないスキップブロックなどの可能性もあるため、イーサリアム2.0においてはブロックタイムではなくスロットタイムがベースとなる。
イーサリアムのスロットタイム
イーサリアムのスロットタイムは2025年5月現在、1スロット12秒で進んでいく設定となっている。これはBeacon Chainローンチ当初、イーサリアムという巨大エコシステムがThe MergeでのCasper FFGというPoS移行においてセキュリティを重視した結果となっており、Beam Chainの開発ロードマップでは最終的にスロットタイムを3倍となる4秒への短縮が予定されている。
すなわちイーサリアムはスロットタイムだけで見て現在の約15TPSを4倍の60TPSにすることが可能。
イーサリアムにおける「スロット」とはBeacon Chainにおける12秒に1つずつ進むコンセンサスレイヤー（CL）におけるブロック高に相当するものを指す。Beam Chainにおいてスロットタイムを短縮することでイーサリアムのTPSを大幅に改善することが可能。
Beam Chainにおけるスロットタイム
Beacon Chainにおけるスロットは2025年5月現在32スロットを1Epochとしており、Beam Chainの開発ロードマップはSNARKificationによりシングルスロットファイナリティを実現し、スロットタイムを3分の1にする4秒を予定している。
イーサリアムのSNARKificationとはBeam Chain（ビームチェーン）の開発ロードマップで提案されたプルーフ・オブ・ステーク(PoS)のCasper FFGからzk-SNARKsベースの新世代ブロックチェーンへの移行におけるイーサリアムのSNARK化を指す言葉。
主にスロットに提案されたブロックの検証をzk-SNARKsなどのゼロ知識証明をベースにした検証を行い、イーサリアムのスケーリングの加速を可能とする。
イーサリアムの「Beam Chain」とはDEVCON2024でイーサリアム財団によって発表されたイーサリアム3.0とも言える2029年にかけての開発ロードマップであり、現在のコンセンサスレイヤー（CL）であるBeacon Chainの大幅アップデートバージョンを指す。
Beam Chainでは2022年のThe Mergeから始まったThe Surge, The Purge, The Verge, The SplurgeとThe Scourgeをパッケージとし、さらに追加したものとなる。
Beam Chainのコア技術一覧
No開発目的実装
1ブロック提案検閲耐性FOCIL
2ブロック提案バリデータ分離APS
3ブロック提案スロット高速化12秒→4秒
4ステーキングバリデータ閾値引き下げ32ETH→1ETH
5ステーキングETH発行数の変更インセンティブ付け
6ステーキングシングルスロットファイナリティ32スロット→1スロット
7暗号法バリデータ要求スペック引き下げSNARKification
8暗号法量子耐性新たな証明の実装
9暗号法Randomness Beacon強化VDFs
イーサリアムL1で300倍以上のTPSを可能に
Beam ChainではFOCILやPBSに似たコンセプトを持つAPSなどを含め、さらにzk-SNARKsなどをブロック検証に応用するSNARKificationによりブロックガスリミットを100倍にし、Beacon Chainで32スロットを1EpochとしたCasper FFGのファイナリティをシングルスロットファイナリティにすることでスロットタイム（ブロック）を２倍に高速化を可能とする。
これによりイーサリアムはブロックチェーンで最も分散されたままスケーリングが可能な次世代ブロックチェーンとなり、3GBのブロックにも対応が可能となる。
仮想通貨(暗号資産)における「シャミアの秘密分散」とはzk-SNARKsが採用しているゼロ知識証明に通ずる暗号法であり、複数の個人が秘密に関する秘密情報を保持することなく分散することができる方式であり、設定した閾値を超える分割されたデータを持ち寄った場合にのみその秘密を再構築できるというものを指す。
主に仮想通貨ではTrezorのシャミアバックアップやイーサリアムバリデータのDVTなどで使用されている。
イーサリアムの「LRT」とは「Liquid Restaking」のことを指し、主にEigenLayer（アイゲンレイヤー）に代表されるイーサリアムのリステーキングプロトコルにLidoのようなLSTと同様の「流動性ステーキング」を可能とするEther.fiやRenzoのようなプロジェクト等を指す。
LRTプロジェクトの一覧
データシンボルLRTシンボル対応リステーキングチェーン
@ether_fiETHERFIeETHEigenLayer, Symbiotic, Karak, BybylonETH, ARB, OP, Base, ZK, LINEA, MODE, BLAST, SCR. BSC
@puffer_financePUFFERpufETHEigenLayerETH,SCR, ZETA, ZKLink
@RenzoProtocolREZezETHEigenLayer, Symbiotic, JitoETH, ARB, OP, Base, LINEA, MODE, ZRC, BLAST, TAIKO, BSC, SEI, FRAX
@KelpDAON/ArsETHEigenLayerETH, ARB, OP, Base, ZK, LINEA, MODE, ZRC, BLAST, SCR, MANTA
イーサリアムの「Ether.fi」とはイーサリアムのリステーキングプロトコルEigenLayer(アイゲンレイヤー）やビットコインステーキングのBabylon（バビロン）などの流動性リステーキング（LRT)を可能とするプロジェクトを指す。2025年5月時点でEther.fiはLRTにおいて最も高いシェアを獲得しており、Renzo Protocolとは約7倍の差がある。
Ether.fi概要
Ether.fiのプロジェクト概要は下記の表の通りとなる。
項目プロジェクト詳細
開発元Gadze Finance SEZC
公式X(Twitter)@ether_fi
チェーンイーサリアム, Linea, Base他
メインネットローンチ2023年5月3日
資金調達額3230万ドル
トークンシンボルETHFI
関連プロダクトEigenLayer, Babylon, Lido
種類LRT
創設年2022年
トークン配布方法エアドロップ
仮想通貨(暗号資産)のトランプ砲とは2025年3月2日に仮想通貨推進派のドナルド・トランプ氏がSNSで「ビットコインとイーサリアムが好きだ。仮想通貨準備金(ビットコイン準備金)の中心はビットコインとイーサリアムになる」と発言してビットコインが一時8000ドル上昇した原因を指す。
またソラナ($SOL)、リップル($XRP)、カルダノ($ADA)を名指し、大統領令として署名した戦略的仮想通貨備蓄(仮想通貨準備金)に含むと発言したことを含む。一方でメディアのPoliticoによるとこのソラナなどの名指しはフロリダの有力ロビイスト、Braian Ballard（ブライアン・バラード）氏のクイラアントであるリップル社のXRPが含まれていることに気づき「使われた」と激怒、Ballard氏を出禁にしたという。
仮想通貨(暗号資産)のDeribitとは、ビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)の世界最大手の仮想通貨オプション取引所を指す。Deribitはパナマを拠点としており、2015年3月にオランダで創設された老舗仮想通貨オプション取引所として知られている。
Derbit概要
項目プロジェクト詳細
親会社コインベース(*買収)
拠点パナマ
公式X(Twitter)@DeribitOfficial
資金調達額4000万ドル
種類オプション取引所
創設年2015年
コインベースによる巨額買収
資金調達額は1.4億ドルであるのに対し、2025年5月8日に米最大手仮想通貨取引所であるコインベース（Coinbase=$COIN）によって4194億円(29億ドル)という仮想通貨市場最大の金額で買収された。
仮想通貨の「セル・イン・メイ」とは金融における投資格言の一つ。正しくは、「Sell in May and Go Away, Don’t come back until St Leger day.」という。夏枯れによる第３四半期前半は相場が動かないことにより”St Ledger day”これはイギリスにおける9月第二土曜日に開催される最古の競馬レースまで戻って来るなという格言を指す。
現代ではセル・イン・メイはアノマリーの１つとして認識されており、5月に下落する場合によく用いられる。
仮想通貨におけるOCCとは「Office of the Comptroller of the Currency 」の略で、つまり米国における米通貨監督局または米通貨監督庁を指す。OCCは米財務省管轄の機関であり、米国における銀行の監督を行う金融当局となる。
仮想通貨においては銀行におけるビジネスの規制をOCCが行っており、バイデン政権下には監督通知義務を課していた。対して仮想通貨推進派のドナルド・トランプ氏の第二次トランプ政権下においてはFRBがこれらの監督通知義務を「仮想通貨イノベーションの推進」を理由に取下げ、これを受けてOCCは2025年5月に8日に「銀行が顧客の代わりに仮想通貨の売買、カストディまたはそれらの委託を許可する」という通知を行った。
仮想通貨(暗号資産)の「iShares」とは世界最大手資産運用会社ブラックロックが提供するビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)などの仮想通貨、米国株などのインデックスなどの株式、債券、ゴールドなどのコモディティ、REITなど多岐にわたるETFのブランドを指す。iSharesのETFは世界中で上場されており、NYSE以外にも香港証券取引所やロンドン証券取引所など10以上の証券取引所で売買が可能。
iSharesはビットコインETFやイーサリアムETFのようなファンドの名称として使用されている。
仮想通貨(暗号資産)の「トランプ関税ショック」とは2025年4月2日から8日にかけてドナルド・トランプ大統領の第二次トランプ政権発足後、第一次トランプ政権の米中貿易戦争を大幅に超える各国への関税政策によるリセッション（景気後退）懸念によるリスクオフ売りによって仮想通貨だけでなく米株、ゴールドまでもが下落した金融ショックを指す。
令和のブラックマンデー
2025年4月7日月曜日、このトランプ関税ショックによる下落が4日金曜日の下落傾向がブラックマンデーに酷似していたことから金融市場だけでなく仮想通貨市場も含めて大幅な下落となる「令和のブラックマンデー」が警戒された。
金融におけるニューディール政策とは米国における1933年に発足したルーズベルト政権においてフランクリン・ルーズベルト大統領の世界恐慌に対応し、米国経済を回復するための政策。
ニューディール（New Deal）という名前の通り、新規まき直しとして3Rとして知らえるRelief（救済）、Recovery（回復）とReform（改革）を政策の理念としている。
米独立行政機関の権限判例
金融安定化を図るために労働者の権利保護と失業対策や農業支援、公共事業の推進をなどタカ派な姿勢が取られた。このニューディール政策は「Humphrey’s Executor v. United States」の裁判のようにFRBのような独立行政機関における米国大統領の解任権限の判例となった大本の理由であるとも言える。
米国における「Humphrey’s Executor v. United States」とは1933年のフランクリン・D・ルーズベルト大統領のルーズベルト政権において、米政府からFRBと同様の独立行政機関「FTC(連邦取引委員会)」のウィリアム・ハンプシャー氏（ William Humphrey）を大統領権限で解任できるかを争った1935年の裁判、及び米国における大統領権限における最高裁判所の判例。
米国大統領のFRBなどの独占機関に対する権限
ウィリアム・ハンプシャー氏はルーズベルト大統領のニューディール政策に反発的であり、FTCの協力が不可欠であったことから1933年にルーズベルト政権発足後に解任された。
ドナルド・トランプ大統領のようなアグレッシブな政策を行う米国大統領であっても、正当な理由がなく自由にFRB議長のジェローム・パウエル氏を解任できないとされる根拠となっている。
仮想通貨(暗号資産)のソーシャルエンジニアリングとはAI生成のフェイク動画やなりすまし、フィッシングなどあらゆる手法で被害者のパスワードや秘密鍵、ニーモニックフレーズなどを抜き取るサイバーセキュリティ攻撃を指す。
ソーシャルエンジニアリング攻撃で狙われる仮想通貨
特に仮想通貨はソーシャルエンジニアリングで狙われる事例が多く、2018年のコインチェックの500億円を超える巨額のハッキング、2024年のDMMビットコインのハッキングなどが仮想通貨ハッキングにおける代表的なソーシャルエンジニアリング攻撃として知られている。
*仮想通貨取引所の過去のハッキングは「仮想通貨取引所」を参照
仮想通貨(暗号資産)や金融における「AUM」とは”Asset Under Management”の略であり、その仮想通貨上場投資信託(ETF)や投資信託などのファンドにおける「運用資産額」を意味する略語。
AUMはその仮想通貨ETFがどれだけ需要があるかを図る指標となり、ブラックロックやフィデリティなどの最大手でもETFの運用方向性によってAUMが大きく異なる。
仮想通貨(暗号資産)の「AIエージェント」とは、ai16zに代表されるようなAIフレームワークをベースにしたインフルエンサー、投資BOTを指す。2024年末にイーサリアムL2のBaseチェーンやソラナ（Solana）を中心に人気を博し、アルトコイン市場が盛り上がらなかった中投機が加速した。
代表的な仮想通貨銘柄としてai16zやVirtuals Protocolなどがある。
AIエージェント関連仮想通貨銘柄一覧
仮想通貨のAIエージェント関連銘柄は下記表の通りとなる。
プロジェクトシンボル公式X(Twitter)チェーンコントラクト
Artificial Superintelligence Alliance$FET@Fetch_aiイーサリアム0xaea46a60368a7bd060eec7df8cba43b7ef41ad85
Virtuals Protocol$VIRTUAL@virtuals_ioイーサリアム0x44ff8620b8ca30902395a7bd3f2407e1a091bf73
ai16z$AI16Z@pmaircaソラナHeLp6NuQkmYB4pYWo2zYs22mESHXPQYzXbB8n4V98jwC
Freysa AI$FAI@freysa_aiBase0xb33ff54b9f7242ef1593d2c9bcd8f9df46c77935
aixbt by Virtuals$AIXBT@aixbt_agentBase0x4f9fd6be4a90f2620860d680c0d4d5fb53d1a825
PAAL AI$PAAL@PaalMindイーサリアム0x14fee680690900ba0cccfc76ad70fd1b95d10e16
Swarms$SWARMS@swarms_corpソラナ74SBV4zDXxTRgv1pEMoECskKBkZHc2yGPnc7GYVepump
PHALA$PHA@PhalaNetworkイーサリアム0x6c5ba91642f10282b576d91922ae6448c9d52f4e
Humans.ai$HEART@humansdotaiイーサリアム0x8fac8031e079f409135766c7d5de29cf22ef897c
SingularityNET$AGIX@SingularityNETイーサリアム0x5b7533812759b45c2b44c19e320ba2cd2681b542
Delysium$AGI@The_Delysiumイーサリアム0x7da2641000cbb407c329310c461b2cb9c70c3046
NetMind$NMT@NetmindAiイーサリアム0x03aa6298f1370642642415edc0db8b957783e8d6
SuiAI$SUAI@SuiAIFunSui0xbc732bc5f1e9a9f4bdf4c0672ee538dbf56c161afe04ff1de2176efabdf41f92::suai::SUAI
GAME by Virtuals$GAME@virtuals_ioBase0x1c4cca7c5db003824208adda61bd749e55f463a3
BasedAI$BASEDAI@getbasedaiイーサリアム0x44971abf0251958492fee97da3e5c5ada88b9185
Ava AI$AVA@AVA_holoソラナDKu9kykSfbN5LBfFXtNNDPaX35o4Fv6vJ9FKk7pZpump
Eliza$ELIZA@elizawakesupソラナ5voS9evDjxF589WuEub5i4ti7FWQmZCsAsyD5ucbuRqM
Dasha$VVAIFU@vvaifudotfunソラナFQ1tyso61AH1tzodyJfSwmzsD3GToybbRNoZxUBz21p8
MAX$MAX@maxisbuyin_ソラナoraim8c9d1nkfuQk9EzGYEUGxqL3MHQYndRw1huVo5h
MOE$MOE@nebula_moemateソラナ8xzoj8mVmXtBQm6d2euJGFPvQ2QsTV5R8cdexi2qpump
NORA$NORA@talktonoraソラナ3Yie9s6iuEmk8aiXYC19xaq2iccTuFzyfKBWv6gFpump
ai16zeliza$ELIZA@ai16zelizaソラナwUtwjNmjCP9TTTtoc5Xn5h5sZ2cYJm5w2w44b79yr2o
イーサリアムの「ETH1エンジン」とは、大型アップデート「The Merge」で破棄する予定だったイーサリアム1.0のEthashを採用したPoWチェーンを実行レイヤー（EL）として採用し、CLのBeacon Chainがコンセンサスを担当するイーサリアムのモジュラーを指す。
The Merge後にイーサリアムはモジュラーチェーン構造となり、コントラクト実行を行うEVMを搭載しているのはETH1エンジン、ステーキングでのブロック提案などを行うのはBeacon Chainとその役割を分担している。
イーサリアムの「Rabby」とはMetamaskに変わるWeb3ウォレットインターフェイスアプリケーションである。Rabbyはポートフォリオアグリゲーターで、ブロックチェーンSNSを提供するDeBankが開発している。
Rabby概要
項目詳細
名称Rabby(ラビー)
種類Web3ウォレット
開発元DeBank
公式X@Rabby_io
公式https://rabby.io/
資金調達2500万ドル
対応チェーンETH,ARB,OP,ZKなど110以上
トークンTBA
ハードウェアウォレットの対応
RabbyではDeFiに必須なTrezorやソラナやAptos、SuiなどのMOVEチェーンで使用されることが多いLedgerなどのハードウェアウォレットのアカウントインポートに対応している。
2025年4月現在、Rabbyのサポートするハードウェアウォレットは11種類となっている。
Noハードウェアウォレット
1Trezor
2Ledger
3GridPlus
4OneKey
5Keystone
6NGRAVE ZERO
7BitBox02
8CoolWallet
9AirGap Vault
10imToken
11imKey
Revoke機能搭載
DeBankでは過去にRevoke機能を提供していたが、RabbyのローンチによりそのRevokeによるApprove管理サービスを移行。現在はRabbyをインストールしてEOAをインポートしなければRevokeをすることができない。
仮想通貨(暗号資産)のTPSとは「Transaction Per Secound」の略語であり、つまりイーサリアム($ETH)やビットコイン($BTC)などのブロックチェーンにおける１秒間に処理することができるトランザクション(TX)数を示す指標を指す。一方で仮想通貨は分散によるセキュリティとTPSにおけるスケーリングが最も重要であり、TPSはそのブロックチェーンの性能や開発力の高さを示す指標ではないため単純な比較では意味を持たない。
仮想通貨のTPS比較
主要なイーサリアムとビットコイン、Optimistic Rollup、OP Stack、zkEVMとMOVEチェーンにおけるTPSと理論値上の最大TPSは下記の表の通りとなる。
ブロックチェーン名種類シンボルTPS最大TPS(理論値)
イーサリアムCasper FFG(L1)ETH約15 TX/s約120 TX/s
ビットコインPoW(L1)BTC約5 TX/s約7 TX/s
ソラナSVMSOL約1100 TX/s約65,000 TX/s
AptosMOVEチェーンAPT約26 TX/s約160,000 TX/s
SuiMOVEチェーンSUI約850 TX/s約297,000 TX/s
Arbitrum OneOptimistic RollupARB約17 TX/s約40,000 TX/s
Optimism(OP Mainnet)Optimistic RollupOP約11 TX/s約715 TX/s
BaseOP StackN/A約95 TX/s約1,429 TX/s
zkSync ErazkEVMZK約16 TX/s約2,000 TX/s
イーサリアムにおけるTPSは無限大の可能性
TPSは単に秒間に処理できるトランザクション数を示すだけの指標であり、イーサリアムエコシステムのようなArbitrumやOptimism、zkSyncなどのL2やzkEVM、さらには今後展開されるShardingなどを含めると単体のRollupは4万TPSから2万TPSが理論地上の最大数であることから、100チェーンがイーサリアム上に展開されれば400万TPSなど無限に広がることになる。
イーサリアムの開発ロードマップであるThe Surge（サージ）ではこのRollupを中心としたスケーリングアプローチが行われており、OP StackやZK Stack、さらにイーサリアム上に展開するリステーキングのEigenLayerのAVSではLayer Nが12万TPSを記録するなど無限の可能性を秘めている。
つまり仮想通貨（暗号資産）においてTPSを個別で比較することは性能の高さを示すわけではなく、そのアプローチとセキュリティにおける分散性とのバランスが最も重要。
Beam Chainによる400倍のスケーリング
イーサリアムはDEVCON2024で発表したBeam Chainの開発ロードマップにより、ブロックの検証をzk-SNARKsの証明ベースで行うことで１ブロック3GBを可能にするとしている。ロードマップではブロックガスリミットを10倍にし、その後にさらに10倍の100倍までを予定しており、ここにBeacon Chainの1スロット12秒を4倍に加速させることも加えると400倍以上のTPSを可能とする。
仮想通貨(暗号資産)の「T3 FCU」とはT3 Financial Crime Unitの略でステーブルコイン最大手USDTを発行するテザー社（Tether）とJustin SunのTron、TRM Labsによって共同で設立されたTron上のUSDTに関する犯罪を防止する機関。
2024年9月10日に設立され、ByBitの巨額ハッキングなどの被害をUSDTのブラックリスト機能などを活用して凍結。
仮想通貨(暗号資産)のJustin Sunとは中国人実業家で仮想通貨「Tron（トロン）」の元CEOで創業者として知られている。2021年12月にTronのCEOを辞任しているものの、実質的なTronの支配者として知られている。
一方でJusitn Sunが関わる仮想通貨企業が次々に破産やハッキングなどの巨額損失を出していることから、Jusitn Sun死神説が唱えられている。
イーサリアム上で巨額ICO
2017年9月、Justin Sun氏はイーサリアム上でのICOで巨額の資金が集まることに目をつけ、イーサリアムをそのままコピーした「Tron」のICOを開始。ICOとプライベートラウンドを含めた総額7,771万ドルを調達した。
Jusitn Sun死神説
またJusitn Sun氏が関わるプロジェクトがことごとく破産やハッキングにあっていることから、仮想通貨界隈ではJustin Sun死神説が流れている。
・Poloniex買収→170億円以上ハッキング
・Huobi(現HKX)買収→5000ETHハッキング
・ETHコピー→EVMチェーンにトレンドを取られる
・TronのSRノード候補の中国詐欺サイトが32億円相当持ち逃げ
・FTXでTRX優遇→破産
・DCG資産購入検討→Genesis破産
・WBTC買収→コインベースから上場廃止
・TUSDの裏付け約682億円の不足
・TUSDのカストディが100億円以上顧客資産使い込み
金融犯罪で米司法省から逮捕目前か
WSJの度重なる報道によると、バイナンスは仮想通貨推進派のドナルド・トランプ大統領の2024年11月米大統領選勝利に伴い、元CEOのCZ氏失脚における約6400億円の巨額の罰金と3年に渡る第三者機関による監督の緩和を司法取引として求めているとされている。
この司法取引にはCZ氏への恩赦を含め、ドナルド・トランプ氏自身の資本とトランプ一族のWorld Liberty Financeがバイナンスを買収、または一部株式取得の協議を行っており、条件の１つに「Justin Sun氏の金融犯罪の証拠をCZ氏が提示する」という内容が含まれているとされている。
