仮想通貨におけるSAFTとは「Simple Agreement for Future Tokens」の略であり、つまりブロックチェーンスタートアッププロジェクトが開発資金や運営資金の調達を将来的なトークンの付与と引き換えに行う資金調達方法の１つを指す。
仮想通貨（暗号資産）におけるエアドロップとは、利用しているユーザーに対して発行したガバナンストークンなどの仮想通貨を付与することを指す。エアドロップは必ずしもトークン発行時だけでなく、イーサリアムL2の”Optimism”などは３回に渡ってOPトークンのエアドロップを行っている。
高額エアドロップを得るには？
エアドロップでは高額になるケースなどが多くあり、イーサリアムL2のパーペチュアルDEXのdYdXが2021年9月に発行したDYDXトークンでは最大で1アカウント（EOA）につき1500万円を記録した。
このようなエアドロップの対象になるにはエアドロップの公式発表がある１ヶ月前までにそのプロトコル（L2、zkEVM、DeFi、NFTなど）を利用しておく必要がある。
2023年までのArbitrumのARBトークンの例では
・アクティブユーザー（2ヶ月、6ヶ月、9ヶ月以上）
・出来高が1万ドル、5万ドル、10万ドル以上
・公式ブリッジを使い、1万ドル、5万ドル、25万ドルをブリッジ
・4TX、10TX、25TX、100TXの利用
などの条件が設けられており、これらを全てクリアした場合には最大数のエアドロップが付与されている。
2023年はエアドロップの年
2023年に入ってOP Stackを採用したイーサリアムのL2やzkEVMなどが多くローンチしており、10チェーン以上のエアドロップを狙うことができる。
高額のエアドロップが狙えるチェーンとしては14種類のL2、zkEVM、ブリッジなどがある。
チェーン名コア技術開発元
zkSync ErazkEVMMatter Labs
StarknetCarioVMStarkWare
LineazkEVMConsensys
Polygon zkEVMzkEVMPolygon Labs
ScrollzkEVMScroll.io
TaikozkEVMTaiko Labs
BaseOP StackCoinbase
ZoraOP StackZora Labs
MantleOP StackBitDAO
DeBank ChainOP StackDeBank
MantaPolygon CDKp0x Labs
LayerZeroBaaSLayerZero Labs
WormholeBaaSWormhole Labs
Orbiter FinanceブリッジOrbiter Finance
Cboeとは”Chicago Board Options Exchange（シカゴ・ボード・オプション・取引所）”の略で、日本ではシカゴ・オプション取引所として知られている。1973年にCboeは創設され、最初のオプション取引市場となった。2017年にビットコイン先物のローンチをいち早く発表し、CMEと同様に仮想通貨先物を提供していた。
ビットコイン先物ローンチ
ビットコイン先物のローンチを発表したのはCMEが先であり、2017年10月31日突如として仮想通貨市場への参入を発表。その後Cboeは2017年12月4日にCMEよりも先となる同年12月11日にビットコイン先物（ティッカー：XBT）を開始すると発表した。
一方でCMEのビットコイン先物の出来高が順調に増加する一方、2019年3月よりビットコイン先物の取引を廃止することを発表した。
ビットコイン現物ETF
一方で2018年7月にCboeはゴールドETFの老舗”VanEck（ヴァンエッグ）”と提携しビットコイン現物ETFを申請、2019年までビットコイン現物ETFの承認を米国証券取引委員会(SEC)に戦略的に上場審議を委ねていたものの承認の可能性がないとして取り下げを行った。
その後最大手資産運用会社のフィデリティ（Fidelity）とブラックロックのビットコイン現物ETF申請に続いて2023年に再度挑戦中となっている。
仮想通貨の”DeBank”とはイーサリアム及びEVMチェーンを対象にしたポートフォリオアグリゲーターを指す。DeBankは2023年にOP Stackを採用した独自L2チェーンである”DeBank Chain（デバンクチェーン）のローンチを発表した。2023年10月時点ではMOVEチェーンやビットコインなどその他EVM以外のブロックチェーンには対応していない。
DeBankの概要
分類アグリゲーター
設立2018年
資金調達2,500万ドル
チェーンタイプL2(テストネット)
コア技術OP Stack
本社シンガポール
DeBankを使う利点
DeBankはいわゆる”ポートフォリオアグリゲーター”であり、対象のEOAを入力または接続することでイーサリアムやL2、EVMチェーン上のLPトークンやレンディング、イールドファーミングのポジションや発行していない報酬を一覧で表示してくれるサービスである。つまり本来は過去のトランザクションをオンチェーンデータで自己分析するか、対象のDeFiやNFTプロジェクトの公式UIからしか確認できなかった作業をスマートフォンやタブレット端末などからも気軽に確認でき、ポートフォリオ管理を用意にしてくれるという利点がある。
出典：DeBank – a16zのポートフォリオ
DeBankのWeb3ソーシャル・ネットワーク
DeBankはこのポートフォリオアグリゲーターに加え、自身のイーサリアム及びEVMチェーンの資産（Net Worth）を基準としたWeb3 SNSを提供しており、X（Twitter）に変わる新たな仮想通貨コミュニティを形成している。
DeBankのWeb3 SNSではXなどにおける公式プロジェクトなどのなりすましをその対象アカウントのNet Worth、つまり保有する資産で判断することができる他、そのアカウントのフォロワーのNet Worthの合計を表すTVF（Total Value of Followers）という独自基準を実装している。これらを使用し、XでいうタイムラインとなるStream（ストリーム）でイーサリアムユーザーごとにやり取りをすることができる。
ユーザーの影響力はこのTVFに依存し、シビル攻撃によるステルスマーケティングやフィッシングなどを予防することが可能となっている。
Web3 IDの発行
DeBankではこれらの機能を無料で使用できる一方、ENSと似たDeBank専用の識別IDとなる”Web3 ID”を提供している。このWeb3 IDでは96ドルの支払いをDeBank L2にUSDCやUSDTなどのステーブルコインを入金してする必要があり、シビルではない証明の基準となるとされている。
DeBankは同社のデータをGitHub上で他プロジェクトが利用できるように公開しており、Web3 IDの発行はシビルではないという条件を採用していることから、TrustGoのようにエアドロップの基準として今後使われていく可能性は高いといえる。
DeBankのエアドロップ
DeBankでは設定の中に「Tokens」という項目があり、DeBank Chainが2024年にローンチを予定していることから、独自トークンの発行及びエアドロップが期待されている。このエアドロップの条件にWeb3 IDの発行が採用されると考えられており、シビルではないことを証明する手段となる可能性は高い。
仮想通貨エアドロップ関連ツールの”Nomis”とは、イーサリアム及びL2、EVMチェーンにおけるオンチェーン・リピュテーション（Web3リピュテーション）をスコア化するプロジェクトを指す。
NomisとLayerZero
NomisはLayerZero公式が紹介したことで一躍有名となり、Trusta Labsの提供するTrustGoと同様のエアドロップにおける”オンチェーン・リピュテーション”をスコア化するプロジェクト。このリピュテーションスコアにより将来的シビルかを判断し、エアドロップ獲得に影響が出ると見られるだろう。
Nomisでは署名したEOAがこれまでに使用したLayerZeroを採用しているプロジェクトの分析をすることができ、
・出来高
・ソースチェーン
・ソースチェーンのコントラクト数
・トランザクション数
・NFTのブリッジ数
・使用したプロトコル
を知ることができる。
つまりLayerZeroのエアドロップにおいて自分が使用したコントラクトやソースチェーンをDuneなどのエアドロップランキングより正確に知ることができるという大きな利点がある。ただしディスティネーションチェーンは個別のトランザクション履歴を分析する必要がある。
zkSync Eraの対応
Nomisは同様に高額エアドロップが期待されているzkSync Eraにも対応しているが、LayerZeroほどのカバーは少なくスコアのみのとなっている。そのためzkSync Eraのオンチェーン・リピュテーションを測るにはTrsuta Labsの提供するTrustGoを使用する方がより正確にスコアを測ることができるだろう。
Nomisの対応プロジェクト一覧
対応プロジェクトチェーン
LayerZeroArbitrum
zkSynczkSync Era
Polygon zkEVMPolygon zkEVM
Multichain(ETH,MATIC,BNB)Polygon
クロスチェーンDeFiOptimism
仮想通貨の”イーサリアム先物ETF”とは、CMEが提供するETHデリバティブ取引のイーサリアム先物をベースとして運用を行う上場投資信託（ETF）を指す。
イーサリアム先物ETF
イーサリアム先物ETF（Ethereum Future ETF）とは現物のETHに直接投資するのではなく、CMEが提供するイーサリアム先物を介して運用を行う上場投資信託である。イーサリアム先物ETFではイーサリアム現物ETFと異なり、イーサリアム先物のコントラクトを売買することになり、さらにCMEのイーサリアム先物はキャッシュセトルつまり現物取引ではないデリバティブ取引であるため直接的なETH現物に資金が流れる訳では無い。
米国における初となるビットコインETFも同様にCMEのビットコイン先物に投資を行うビットコイン先物ETFが初の承認となり、2023年9月現在もビットコイン現物に直接投資を行ういわゆる”ビットコイン現物ETF”の承認事例はない。
SECによるイーサリアム先物ETFの承認
2023年8月29日、米国証券取引委員会(SEC)は米国で初となるValkyrieのイーサリアム先物ETFが承認された。またゴールドETFの老舗でValkyrie同様にビットコイン先物ETFを提供しているVanEckも同時に承認される見込みだとされている。
仮想通貨における”TrustGo”とは、Trusta Labsによって提供されているイーサリアムまたはイーサリアムL2のアカウント（EOA）におけるリピュテーションをAIでスコア化するサービスを指す。
TrustGoにおけるオンチェーンスコア
TrustGoではMetamaskなどのEVMチェーンに対応したWeb3ウォレットを接続することで、自身のEOAや他ユーザーのアカウントのリピュテーションを知ることができる。主なリピュテーションを構成するのは下記5つでグラフ化し、最終的にMEDIAスコアとして総合評価している。
Identity：エアドロップなどEOA固有の項目
Age：EOAの使用開始時期等
Monetary：出来高や保有残高等
Engagement：日/週/月ごとのTX等
Diversity：利用しているコントラクト数等
MEDIAスコアとは？
Trusta Labsは独自技術でイーサリアムのオンチェーン・リピュテーションを数値化しているMEDIAスコアとは上記でみた５つの評価項目であるMonetary, Engagement, Diversity, Identity, そしてAgeの頭文字を取ったM.E.D.I.A. を表している。
このMEDIAスコアが高いほどそのイーサリアムアカウントはリピュテーションが高いということを意味し、シビルアカウントとしてエアドロップの対象外になりづらいということになる。
zkSync/Starknetのエアドロップランキング
TrustGoでは唯一イーサリアムL2でzkEVMのzkSync EraとCarioVMのStarknetのエアドロップランキングを提供している。このエアドロップランキングではMEDIAスコアを通じて参加している300万アカウント以上の中からランキング付けし、シビル認定されていなければ上位で高額エアドロップを獲得できる可能性が高いといえるだろう。
TrustGoを利用したエアドロップの事例
モジュラーブロックチェーンのCelestia（セレスティア）が2023年9月26日にTIAトークンのエアドロップを発表。このCelestiaでは初めてTrsutGoがエアドロップのイーサリアムアカウント評価に利用され、リピュテーションを利用した初の事例となった。
TrustGoの他にも今後OP StackでのL2チェーンを発表したDeBankやNomis、Gitcoin Passportなどが利用または連携してLayerZeroやzkSyncなどの高額エアドロップが見込まれる際に使用される可能性が高いだろう。
チャプターイレブンにおける”クローバック”とは、破産したFTXなどのような仮想通貨取引所が破産財産に帰属すべきだとした”Preference Claim”として過去の支払いや引出しなどを巻き戻すことを指す。
クローバックは高いコストがかかる
チャプターイレブンにおいて再建を目指す破産した企業は同社の破産財産を少しでも増やすために高額な支払いや仮想通貨取引所からの引出しに対してクローバック訴訟を行うことがある。一方で破産したBlockFiなどの例などでみても米国内に拠点を置く企業以外ではその現地の法律に縛られてクローバックができないケースも多々存在する。
またクローバック訴訟を起こしたとしても”クローバックディフェンス”、つまり債権者または関連する企業はそれらの支払いや財産が”Preference Claim”に当たらないとして応じることもしばし起きるため、長期化することが考えられる。
クローバックの対象期間
クローバックには基本的に債務者が破産状態に陥った、または破産の原因となった期間を対象に行われる。チャプターイレブンを申請した日を破産した起算日とし、破産した日から90日間を遡った期間を対象にクローバック訴訟を行うということになる。
またこれらの90日期間は第三者に対するもので、取締役などの”インサイダー”に対しては破産日から1年をクローバックの対象期間としている。
イーサリアムにおける”リピュテーション”とは、オンチェーン上のトランザクション履歴から評価されるそのEOA（ウォレット）の信頼度を指す。
オンチェーン・リピュテーション
仮想通貨（暗号資産）の特徴から誰でも数百、数千のアカウントを０コストで作ることができ、簡単にシビル攻撃をできてしまうため近年ではこの”オンチェーン・リピュテーション”を評価する動きが加速している。
またこのリピュテーションは”Web3リピュテーション”や”オンチェーン・リピュテーション”などとも呼ばれ、LayerZeroが公式に言及しているNomisやGitcoin Passport、Galxeなど多くのリピュテーションサービスが登場してきている。
仮想通貨における”MOVEチェーン”とは、メタ社（旧フェイスブック）が開発したスマートコントラクト開発言語”MOVE”を採用したAptos Network（アプトス・ネットワーク）やSui Network（スイ・ネットワーク）などのブロックチェーンを指す。
MOVEの歴史
Moveは元々メタ社が2017年のフェイスブック時代からリサーチ、開発していたLibra（リブラ）のプログラミング言語であり、LibraはDiemとしてリブランドしたがDiemをフォークしたものがMOVEチェーンとなっている。
フェイスブックはこのMOVEチェーンの開発を2022年に断念しているが、2023年9月現在MOVEチェーンは複数の仮想通貨L1チェーンが採用している。MOVEチェーンはイーサリアムのL2/zkEVMやEVMチェーンと異なり、MoveVMを採用している。
MOVEチェーン一覧
MOVEチェーンとしては
・Apots Networki（APT）
・Sui Network（SUI）
・Linera
などが知られている。MOVEチェーンの大きな特徴としては仕組みはバッチ処理を中心としたスケーリングだが、大本のLibra（Diem）が採用していたステーブルコインをネィティブトークンとした方式ではないという点だろう。
MOVEチェーンとイーサリアムの関係
またブリッジプロジェクト最大手のLayerZeroはMOVEチェーンのサポートとしてAptos Bridgeを公式に提供しており、イーサリアムやL2からAptosへのブリッジ、クロスチェーンスワップが可能となっている。
仮想通貨のブリッジにおける”ターゲットネーションチェーン”とはブリッジ元のソースチェーンに対して”ブリッジ先の受取りチェーン”を指す。つまりソースチェーンとの対義語となる。
類義語として”ディスティネーションチェーン（Destination Chain）”があり、Cross-Rollupブリッジ最大手の”LayerZero”においてはターゲットではなくディスティネーションチェーンという言葉が使用されている。
仮想通貨のブリッジにおける”ディスティネーションチェーン”とはブリッジ元のソースチェーンに対して”ブリッジ先の受取りチェーン”を指す。つまりソースチェーンとの対義語となる。
ディスティネーションチェーンとターゲットチェーン
ディスティネーションチェーン（Destination Chain）は他にもターゲットチェーン（Target Chain）などとも呼ばれることがあり、同じ意味を持つ。イーサリアムのブリッジプロジェクト最大手の”LayerZero”ではブリッジ先のチェーンは”ディスティネーションチェーン”と呼ばれている。
ディスティネーション（Destination）とは本来英単語として”目的地”を指し、ターゲットはどちらかというとイーサリアムのCLである”Beacon Chain”におけるアテステーションで使われているように、より技術的な話で利用される単語と言えるだろう。
仮想通貨エアドロップにおける”シビル”とは意図的にシビル攻撃を行ったユーザー、あるいはシビル攻撃自体を指す略語。
シビル認定とエアドロップ
仮想通貨におけるシビル（Sybil）は”シビル攻撃を行っているユーザー、あるいはEOA”に対して使われる単語となっている。特にDeFiやNFTのエアドロップにおいて”意図的に複数アカウントを作成してより多くのエアドロップを獲得する”という行為がシビル攻撃であり、2022年以降ではこれらを総称して”シビル”と呼ばれている。
シビル認定されたEOAはL2やその他DeFiでもGitHubなどを利用して公開されれることで、エアドロップの対象外やブラックリスト認定されてしまう。
シビル認定されないためには？
エアドロップにおける最大のリスクはシビル認定されることであり、年々この敷居は高くなって厳しくなっている。そのためシビル認定されないためにはL2上の動向だけでなく、イーサリアムL1のオンチェーン・リピュテーションを稼ぐことが重要となる。
シビル認定されないためには多くの項目があるが、
・新規作成のEOAに注意する
・イーサリアムL1でトランザクション履歴を残す
・他のウォレットへ送金する際は仮想通貨取引所などを経由する
などの基本的なことを注意する必要があるだろう。
またLayerZeroやOrbiter Financeなどのエアドロップにおいてはソースチェーン次第ではシビル認定される可能性などもあるだろう。従ってシビル認定されないためにはオンチェーン・リピュテーションが重要ということになる。
イーサリアムのクロスチェーンスワップにおける”ソースチェーン”とは、LayerZeroやOrbiter Financeなどを介したL2やzkEVM、EVMチェーンやAptosなどのMOVEチェーンにブリッジする際に最初にトランザクションを署名した”ブリッジ元のチェーン”を指す。
ブリッジにおけるソースチェーン
ソースチェーンとはイーサリアムなどの元チェーンからzkSyncやArbitrum, Optimism（OP Mainnet）などのL2にブリッジする際、LayerZeroやOrbiter Financeのような公式ブリッジではないCross-Rollupブリッジから行う際に使用される専門用語。L2公式が提供するブリッジは”カノニカルトークン”のブリッジであるため、基本的にソースチェーンはイーサリアムのL1となるため特に概念としては存在しない。
一方でLayerZeroのようなブリッジでは
・Arbitrum→Optimism
・zkSync Era→Ethereum
のような異なるL2チェーンやEVMチェーンからのブリッジを行うため、”ブリッジ送金元のチェーン”という概念が存在する。このようなクロスチェーンスワップの送金元をソースチェーン（Source Chain）と呼ぶ。対して”ブリッジ先”のチェーンをターゲットチェーン（Target Chain）、またはディスティネーションチェーン（Destination）と呼ぶ。
エアドロップにおけるソースチェーンの重要性
高額エアドロップが期待されているLayerZeroにおいて、このソースチェーンを達成することがより多くのZROトークンを得ることができると考えられている。というのもソースチェーン数を増やすのは容易ではないため、多くの労力がかかるためだ。
対してターゲットチェーン（ディスティネーションチェーン）を増やすのは１つのソースチェーンからでも容易にでき、例えば
・Arbitrum → Optimism
・Arbitrum → zkSync Era
・Arbitrum → Base
と3回ソースチェーンで署名すれば増やすことができる。つまりソースチェーンが最も重要視されると見られるというわけだ。
イーサリアムL2の”Base”とは米仮想通貨取引所最大手の”Coinbase（コインベース）”が提供するL2ネットワークを指す。Base ChainはzkSyncなどのzkEVMと個なり、”Optimistic Rollup”がL2のコア技術となっており、Optimismの”OP Stack”を採用している。
Baseの概要
ブロックチェーンの種類：OP Stackを採用したイーサリアム上のL2
チェーンID：8453
ガストークン：ETH
ガバナンストークン：未発行
ローンチ日：2023年8月9日（ジェネシスは2023年6月15日）
公式Twitter（X）：@BuildOnBase
Base Chainのローンチ日
Coinbaseはメインネットの公式ローンチを2023年8月9日としていたが、実際にはジェネシスブロックは2023年6月15日であるため、約2ヶ月前からメインネットをローンチしていたということになる。Orbiter Financeなどのブリッジプロジェクトはメインネットローンチ前に既にBaseを統合しており、エンドユーザーへのオープン前からBaseを使用することができた。LayerZeroも既にBaseに対応しており、LayerZeroを統合しているDeFiやNFTでもBaseのメインネットをサポートしているものも多い。
Base上のDeFi/NFTプロジェクト
Baseのメインネットローンチに伴い、UniswapやSuhiswapなどのAMM最大手が既にローンチしており、NFTマーケットプレイスではOpenSeaも同様に対応している。ブリッジでは”Orbiter Finance”やHop Procotol、”LayerZeroのStargate”などでUSDC、ETHのブリッジが可能となっている。
BaseはOP Stackという特性上、ArbitrumやOptimismに対応しているDeFiやNFTは遅くても2023年内には対応すると見られる。
BASEトークンのエアドロップ
Baseはまだガバナンストークンを発行していたないが、公式Twitter（X）では
「We have no plans to issue a new network token（新規Baseネットワークのトークンを発行する予定はない）」
と明記している。
一方でBaseメインネットローンチに伴い、GalxeやLayer3を介して”Onchain Summer “というNFTを発行するイベントを開催しており、このNFTの発行手数料が非常に高額であり、複数回あることからもエアドロップの可能性は0ではないと言えるが現時点では不明な状態となっている。
イーサリアムL2の”OP Stack”とはOptimistic Rollup（オプティミスティック・ロールアップ）を採用したL2”Optimism”を開発するOP Labsが提供している「L2ネットワークを構築することができるデータ構造（Stack）」を指す。OP Stackは簡単にいえばOptimismが提供する”Rollupの構築基準”であると言える。
Coinbaseの”Base（ベース）”やByBit（BitDAO）の”Mantle（マントル）”などがOP Stackを採用しており、イーサリアム上にL2ネットワークとして展開することができる。
OP Stackとは？
OP StackとはOptimismのガバナンストークンである”OP”トークンにより維持されるデータ構造であり、採用することによってイーサリアム上にOptimistic Rollupを採用したL2ネットワークを展開することができるブロックチェーン開発データ構造。LayerZeroが”Bridge as a Service”といえるならば、OP Stackは”Rollup as a Service”としてよりL2への展開のための開発負担を減らすことができるという大きな利点を持つ。
OP Stackと同様にMatter Labsが開発するイーサリアムのzkEVM”zkSync”も”ZK Stack”を2023年6月より提供しており、競合するArbitrum（アービトラム）も同様の”Arbitrum Orbit”を2023年6月に発表している。OP StackではBaseやMantleのようなOptimismと同様のEVMでのコントラクト実行プラットフォームだけでなく、NFTマーケットプレイスの”Zora Network”のような採用方式もある。
OP Stackを採用したイーサリアムL2一覧
2023年8月現在、OP Stackを採用しているイーサリアムL2の一覧は下記のようになっています。
・Base（Coinbase）
・Mantle（ByBit=BitDAO）
・Zora Network
・opBNB（Binance）*テストネット
・Debank Chain（Debank）*テストネット
・Celestia
・Public Goods Network
・Peer Protocol
またEVM経済圏のCeloを開発するcLabsはCelo MainnetをOP Stackを採用したL2への移行を2023年7月に提案している。
イーサリアムの”ホワイトハット”とはDeFiやNFTなどのスマートコントラクトにおける脆弱性をいち早く察知し、プロジェクトを助けるという善意を行動理由としてハッキングを行う善良なハッカーのことを指す。対して悪意を持って攻撃を行うハッカーを”ブラックハット（Black hat）”とも表現するが、日本においてはハッカーと一括りにされる傾向にある。
イーサリアムのホワイトハットの歴史
イーサリアムにおけるホワイトハットの歴史は長く、古くは2016年のThe DAO（ザ・ダオ）ハックまで遡る。DeFiの魁となるThe DAOはコントラクトに脆弱性があることを指摘されていたものの、複雑なコントラクト構成により修正できずに巨額のハッキング被害を受けた。このThe DAOハックの裏側で暗躍したのがホワイトハットであり、悪意あるハッカーは364万ETHを盗むことができたものの、ホワイトハットが735万ETHをドレインしたことで被害を抑えることに成功。
このようなホワイトハットによるハッキングがDeFiの被害を抑えることもよくあり、イーサリアムエコシステムを支えているとも言える。
悪意あるハッカーからホワイトハットへ
一方で悪意のある攻撃として行ったハッカーに対し、被害を受けたDeFiプロジェクトが被害額の10%を”ホワイトハットとしてのバグバウンティ報酬”として90%の返金を交渉するケースが定期的に見られる。だが本来のホワイトハットの定義としては善意でのプロジェクトを守る目的であることから、これらをホワイトハットと呼ぶことに関しては疑問が残る
ホワイトハットの必要性
イーサリアム（EVM）におけるスマートコントラクトが誰もがシームレスにいつでも利用できるという性質を維持するため、基本的にコントラクトをメインネットにデプロイしたあとは変更を行うことができない。つまりThe DAOのように脆弱性を知りつつも運営者がセキュリティのために自由にコントラクトを停止することができないというジレンマがあった。
ホワイトハットはこの脆弱性を悪意のあるハッカー（ブラックハット）よりも先に見つけることでプロジェクトの被害を最小限に抑え、イーサリアムエコシステムへのダメージを軽減している。善意で行われているものの、DeFiプロジェクト同氏のデベロッパーの助け合いなどもイーサリアムエコシステムを支えていると言えるだろう。
イーサリアムの”Vyper”とはイーサリアムのスマートコントラクトを開発するためのプログラミング言語を指す。VyperはPythonの構文を採用したプログラミング言語であり、イーサリアムやL2、EVM経済圏で幅広く使われているSolidityとは異なる性質を持つ。
Vyperの概要と発明者
Vyperはイーサリアムがローンチした約2年後となる2017年に”Vitalik Buterin”によって発明されており、Solidityにおけるスマートコントラクトの自由度が起因となるセキュリティ懸念を払拭する目的として提案された。Vyperの特徴としてはシンプルで監査が行いやすく、人間が理解しやすいという大きな利点を持つ。
イーサリアムのマージ（The Merge）が確定する前段階の32ETHをステーキングするデポジットコントラクトなどにVyperが採用されており、イーサリアムファンデーションはそのスマートコントラクトの特性によって開発言語の選択を行っている。
またVyperはSolidityと同様にEVM用のスマートコントラクト開発言語であるため、イーサリアムのOptimistic Rollupを採用したArbitrumやOptimismなどのL2、EVM経済圏でも使用されている。
Vyper脆弱性によるCurve Financeハッキング
2023年7月31日、Vyper公式からv0.2.15、0.2.16及び0.3.0に脆弱性が発見されたことが公表され、The DAOの攻撃方法として広く知られDeFiでも多くの被害を出しているリエントランシー攻撃を受けることが告げられた。
ステーブルコインスワップ最大手のCurve FinanceはこのVyper脆弱性により約64億円以上のハッキング被害を受けており、JPEGd流動性プールのpETH、Metoronome流動性プールのmsETH、Alchemix流動性プールのalETHさらにはCurve Finance公式のCRV/ETHプールが被害を受けた。
仮想通貨（暗号資産）の”APT”とはアプトス・ネットワーク（Aptos Network）のネイティブトークンの名称であり、アプトスにおけるガス（手数料）支払いとして使用される仮想通貨のことを指す。
APTの概要
メインネットローンチ：2022年10月18日
APT総発行数：10億APT
APT配布方法：エアドロップ
公式サイト：https://aptoslabs.com/
公式Twitter：https://twitter.com/Aptos_Network
APTの特徴
APTはFacebookが開発したMOVE言語を使用した新興ブロックチェーンの一つであり、2022年に入ってローンチされた”MOVEチェーン”である。
Aptos Networkの仕組みとしてはSUIと同様であり、トランザクションをバッチ処理をし、トップ100バリデータが処理を行う。イーサリアムのEVMを導入しているEVM経済圏とは仕組みが大きく異なるのが特徴。
AptosとLayerZero
Aptos上には2023年7月現在ステーブルコインのUSDCやUSDTは正規方式で発行されておらず、LayerZero（レイヤーゼロ）やWormholeなどのオムニチェーンブリッジプロジェクトを利用する必要がある。LayerZeroは”Aptos Bridge”を早くから提供しており、このAptos BridgeはWeb3ウォレットである”Pontem Aptos Wallet”に公式に統合されている。
LayerZeroは自信のブリッジを介して”lzUSDC”や”lzUSDT”をAptosチェーン上で提供しており、ステーブルコインにシームレスにアクセスすることが可能となっている。
仮想通貨（暗号資産）の”SUI”とはスイ・ネットワーク（Sui Network）のネイティブトークンの名称であり、スイ・ネットワークにおけるガス（手数料）支払いとして使用される仮想通貨のことを指す。
SUIの概要
開発元Mysten Labs
チェーンタイプMOVEチェーン
メインネットローンチ2023年5月3日
創設年2021
資金調達額3.4億ドル
ティッカーSUI
総発行数100億SUI
公式X(Twitter)@SuiNetwork
配布方法IEO(OKX, KuCoin, ByBit)
SUIの特徴
SUIはFacebookが開発したMOVE言語を使用した新興ブロックチェーンの一つであり、2023年に入ってローンチされた”MOVEチェーンで”ある。
そのためSui Networkの仕組みとしてはAptosと同様であり、トランザクションをバッチ処理をし、トップ100バリデータが処理を行う（詳細はAptosの仕組みを参照）。イーサリアムのEVMを導入しているEVM経済圏とは仕組みが大きく異なるのが特徴。
SUIのIEO価格
SUIは当初AptosのAPTトークンと同様にNFTマーケットプレイス利用者に対してエアドロップされる予定だったものの、途中で計画を変更。OKXやBybitなどの仮想通貨取引所でIEOを行った。SUIのIEO価格は下記のようになっている。
OKX：2.25億SUI ＝ 0.1ドル/SUI
KuCoin：2.25億SUI ＝ 0.1ドル/SUI
ByBit：9400万SUI = 0.03ドル/SUI
またBinance（バイナンス）ではTUSDとBNB保有者を対象としたローンチパッドでのファーミングを提供した。
仮想通貨（暗号資産）や株の”夏枯れ”とは、7月から9月にかけての第３四半期において相場のボラティリティや出来高が他の四半期に比べて極端に下がる相場のことを指す。
夏枯れの語源
金融市場において”夏枯れ相場”と呼ばれる語源とされているのは「植物が夏の暑さにより生気を失うこと」などを意味する”夏枯れ”を相場に当てはめたものだと考えられる。夏枯れ自体の意味には小売業などでも2月と8月に客足が遠のいて売上が減少すると言われている夏のことを指す。
夏枯れ相場の理由
仮想通貨が夏枯れ相場に陥る理由としては米国などの市場をリードする国が長期休暇に入ることで大口投資家や機関投資家がポジションを清算、あるいは相場から中期的に離れることによることが理由と考えられている。
夏枯れはある種”セルインメイ（Sell in May）”のようなアノマリーに近い用語であり、明確な定義などはない。仮想通貨におての夏枯れは強きの上昇トレンド時にはあまり見られず、出来高の減少等が確認できないこともある。
イーサリアムの”LayerZero（ZRO）”とは”オムニチェーン・インターオペラビリティ・プロトコル（Omnichain Interoperability Protocol）”であり、イーサリアムの巨大エコシステムにおける”複数チェーン総合運用性プロトコル”を指す。LayerZeroの主な特徴としては直接的なCross-Rollupブリッジなどのサービスも提供しているが、主に”Bridge as a Service”として20を超えるDeFiやNFTプロトコルに統合されている。
LayerZeroの概要
LayerZeroはLayerZero Labsによって開発されており、主にイーサリアムL2及びPolygonやAvalancheなどのEVM経済圏間のブリッジを提供するStargate（スターゲート）やRadiant CapitalやSuhisSwap、OmniBTCなどの中間プロトコルとして多くのプロジェクトに統合されている。
公式サービスとしては
・アプトスブリッジ（Aptos Bridge）
・ビットコインブリッジ（Bitcoin Bridge=BTC.b）
・テストネットブリッジ（Testnet Bridge=ETH Goerli Bridge）
・USDCブリッジ （LayerZero x Circle）*2023年7月現在デモサービス終了
を提供している。
2023年7月現在、LayerZeroはA16ZやParadigm（パラダイム）、Binance（バイナンス）などから1.71億ドルを資金調達している。
LayerZeroの仕組み
LayerZeroの仕組みとしてはrenBTCを発行するrenVMのようなミドルチェーン方式ではなく、Orbiter Financeのようなライトノード形式を採用しており、”Bridge as a Service”としてライトノード方式の欠点をクリアしDeFiやNFTプロジェクトが統合しやすいようにUltra Lite Node（ウルトラ・ライト・ノード＝ULN）方式を独自に採用している。
LayerZeroのZROトークン
LayerZeroでは2023年7月現在まだガバナンストークンは発行されていないが、ZROトークンの発行が公式より示唆されており、LayerZeroのサービス及び統合しているDeFiやNFTを利用するユーザーにエアドロップが期待されている。
イーサリアムにおける”ブリッジ”とは１つのブロックチェーンからEVM経済圏やRollupを採用したL2、またはAptosのようなイーサリアムエコシステム外の異なるブロックチェーンへETHやERC20トークン、NFTなどのトークンを送金することを指す。
イーサリアムにおける”Cross-Rollup”とは、L2のコア技術の１つ”Rollup（ロールアップ）”を採用したArbitrum（アービトラム）やzkSync（ジーケーシンク）などの異なるRollupネットワーク間の”ブリッジ送金”を行うことを表す。異なるRollup間のブリッジであることから、Cross-Rollup（クロス・ロールアップ）と呼ばれている。
イーサリアムにおける”クロスチェーンスワップ”とはEVM経済圏やRollupを採用したL2間での異なる２つのブロックチェーン間でのETHからUSDCのような異なるトークンへのスワップ（売買）をすること、またはETHなどの仮想通貨を異なるブロックチェーンへ送金する”トークンブリッジ”を指す。
ビットコインにおける”ビットコイン先物”とは決められた決済日に向けて取引が行われるビットコイン現物のデリバティブ（派生商品）取引を指す。ビットコイン市場においてビットコイン先物は主にCMEグループのビットコイン先物を指す事が多く、ビットコイン先物ETFの運用先である。
ビットコイン先物の歴史
ビットコイン先物の歴史は古く、ビットコインがかつて取引の9割以上が中国で行われていた時代から存在しており、中国三大取引所だったOKCoin（オーケーコイン=現OKX）が提供していた四半期ビットコイン先物が2017年まで最大の出来高を誇っていた。
2017年12月に米商品先物取引委員会（CFTC）により承認されたことでCMEグループとCboeがビットコイン先物を正式に米国市場で開始。現在ではBinanceやbitFlyer、多くの仮想通貨（暗号資産）取引所でビットコイン先物が提供されている。
2021年10月にSECはビットコイン先物をベースとする”ビットコイン先物ETF”を米国初のビットコインETFとして承認した。
ビットコイン先物の取引期間
CMEグループにおけるビットコイン先物は主に２つの取引期間が存在する。主な取引となるのは四半期先物となっており限月は「3月、6月、9月、12月」となっており、四半期先物はCMEの上場サイクルから取引期間は6ヶ月となる。
四半期外の取引では限月が「1月、2月、4月、5月、7月、8月、10月、11月」となっていることから、CMEの上場サイクルから取引期間は3ヶ月となっている。
ビットコインにおける”ビットコイン現物ETF”とはビットコイン現物（BTC）をファンドが運用する上場投資信託のことを指す。ビットコイン現物ETFを米国のCboeやNasdaqなどの証券取引所が上場するには米国証券取引委員会(SEC)による承認が必要となる。
ビットコイン現物ETFの歴史
このビットコイン現物ETFの歴史は古くは2014年から”Geminiで知られるウィンクルボス兄弟”が申請しており、2017年3月11日にSECにより否決された。その後2019年にVanEck（ヴァンエック）がSolidXとともにビットコイン現物ETFを申請、米政府閉鎖の影響を理由に2019年1月にビットコイン現物ETF上場の申請を取り下げ、その後再申請をしたものの同年9月に再度取り下げを行った。
2023年6月15日に世界最大手の資産管理会社”ブラックロック（BlackRock）”がビットコイン現物ETFの申請準備をしているとリーク、その後正式に申請を行った。6月20日には”Invesco Galaxy Bitcoin ETF”、6月21日には”Valkyrie Bitcoin Fund”が続けて申請されている。
約9年間の月日をかけて多くのファンドがビットコイン現物ETFの米国における上場を画策していたものの、米国証券取引委員会(SEC)による度重なる否決で現時点では１例も承認されていない。
ビットコイン先物ETF
度重なる否決により多くのファンドはCMEのビットコイン先物をベースとするビットコイン先物ETFの申請に切り替えた。2021年10月15日のリーク報道によると、「SECはビットコイン先物をベースとしたビットコイン先物ETFの許可する準備ができている」とし、米国初のビットコインETFは”ビットコイン先物ETF”となった。
ビットコインの”ビットコイン先物ETF”とはビットコイン先物を運用する上場投資信託（Exchange Traded Funds）のことを指し、CMEグループが提供しているビットコイン先物をベースとしているETFのことである。
ビットコイン先物ETFは2021年10月に米国で初めて米国証券取引委員会(SEC)により承認され、ProShares Bitcoin Strategy ETF（BITO）が米国初の”ビットコインETF”として認可された。
米国のビットコイン先物ETF一覧
2023年6月現在、ビットコイン先物ETFは主に下記となっている。
・ProShares Bitcoin Strategy ETF（BITO）
・Valkyrie Bitcoin Strategy ETF（BTF）
・VanEck Bitcoin Strategy ETF（XBTF）
・Bitwise Bitcoin Strategy Optimum Roll ETF（BITC）
・Simplify Bitcoin Strategy PLUS Inc ETF (MAXI）
・Hashdex Bitcoin Futures ETF（DEFI）
ビットコインレバレッジETF
米国証券取引委員会(SEC)は2023年6月24日に米国初となる”ビットコインレバレッジETF”の「Volatility Shares 2x Bitcoin Strategy ETF（BITX）」を承認した。これによりビットコインETFは
・ビットコイン先物ETF
・ビットコイン先物インバースETF
・ビットコイン2倍レバレッジETF
の３種類が米国において取引することができるということになる。
ビットコイン”現物”ETF
ビットコイン先物ETFに対して、ビットコイン現物を運用する”ビットコイン現物ETF”は2023年6月現在SECにより承認されていない。
