GethとはGo ethereumの略で、10を超えるイーサリアムクライアントの中で最も多いイーサリアムノードであり、イーサリアムファンデーションによって開発されています。Ethereum WalletなどのローカルDappsを使用する場合、イーサリアムのブロックチェーン同期が必要で、その際にGethなどのクライアントでチェーン同期を行います。Gethではコマンドでイーサリアムアカウントを作成し、Keystoreの生成などがローカル環境で安全に行なえます。
名前の由来は、開発言語がGo言語のGとethereumのethを組み合わせ、Gethとなっています。
SECとは、Securities and Exchange Commissionの略で、一般投資と米国民の利益を守ることを目的とした連邦制の米国証券取引委員会を指す。ビットコインETFなどを証券取引所が上場する場合、1933年証券法を基に十分規制がされているプロダクトであるかを判断し、規制に取り組み、認可が必要となる。
2017年のウィンクルボス兄弟のビットコインETF上場の否決や、2019年のVanEck SolidXビットコインETFなどの審議はビットコイン価格に大きな影響をもたらした。
CFTCとはCommodity Futures Trading Commissionの略で、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨、有価証券、商品などの現物を元にした先物契約取引やオプション取引を規制する米国の連邦政府機関を指す。既存の先物やオプション取引所がビットコインやイーサリアムなどの先物を上場するには、CFTCの認可が必要となる。
ビットコインのキムチプレミアムとは、韓国のビットコインやイーサリアム価格と世界の価格との差を指す。元々韓国内でネットスラングとして流行った言葉だが、2018年2月に米国で行われたSECとCFTCとの上院銀行委員会の仮想通貨規制聴聞会において、CFTCの議長が韓国との価格乖離を「キムチプレミアム」と発言したことにより、世界的に知られることになる。
ビットコインは2018年1月に7,484ドルのキムチプレミアムを記録した後、約1年以上キムチプレミアムは消失している。
Countering the Financing of Terrorismの略で、テロ資金対策の意。目的の達成のため、暴力や脅迫などを行うテロリストへの資金源とならないように対策を行うことで、仮想通貨のボーダーレスという利点の反面、AMLと同様にFATFやG20によって重要視されている。
Anti-Money Launderingの略で、マネーロンダリング対策の意。反社会的勢力や詐欺、犯罪に関わった資金の洗浄を目的としたような不自然な取引などを未然に防ぐための対策などを指す。仮想通貨はその性質から、ボーダーレスな通貨であるという利点を持つのに対し、匿名通貨についてはマネーロンダリングをしやすいという点などにより政府はAMLは重要視している。
Know Your Customerの略で、銀行や仮想通貨取引所などのビジネスにおいて、顧客の個人情報を検証するプロセスを指す。仮想通貨の場合、AMLの懸念などによりKYCを行わなければ引出し制限が追加され、取引所に入金を行うことはできるが、出金の際には１日100万円以下または取引などの制限が課されることが多い。
Group of Twentyの略で、日本、英国、米国、カナダ、フランス、ドイツ、イタリアのG7にEUやロシア、オーストラリアなどをくわえた20カ国を指す。G20国財務相・中央銀行総裁会議では、仮想通貨を新たな金融システムとしての大きなメリットを得る一方、AMLやCTFに対策するための規制の導入について会議されている。
Financial Action Task Forceの略で、マネーロンダリングやテロリストへの資金が流れないような対策などを行う政府間機関。2019年6月現在、仮想通貨市場の大幅な成長に伴い、AMLやCTFを目的とした新たな規制のノートとガイダンスをG20で発表。VASPに対し、KYCの遵守などが提案されている。
Virtual Asset Service Providersの略で、ビットコインやイーサリアムをはじめとする仮想通貨などのデジタル資産に関するサービスを提供する業者や団体を分類するカテゴリ。FATFによって定義され、主に取引所やカストディサービスなどがそれらの対象となる。
最新のスマートコントラクトやコードなどの古いバージョンを指す。コントラクトにおいてのレガシィプロトコルでは、新規コントラクトと互換性はないため、新規コントラクトがローンチした場合、自身でレガシィプロトコルから新規コントラクトへ移行する必要がある。Compound v2に対して、Compound v1がレガシィプロトコルという位置づけとなる。
イーサリアム上に2019年5月にローンチした、Compoundの新規コントラクト。WETHでWrapしてレンディングするというレガシィプロトコル(Compound v1)から、対応しているERC20トークンごとのコントラクトへと変更。イーサリアムウォレット内の全てのETHを貸付して、ガス代が残らないなどの問題防止やUSDCの追加、UIの変更などが行われている。
イーサリアム上でzk-SNARKsの実装を行うことができ、Zcash on Ethereumを可能とするツールボックス。”検証者”として動くスマートコントラクトを作成することができ、匿名化した情報とこの値が正であることを検証者に証明するProofを生成することができる。NightfallでERC20やERC721トークンを匿名送金する際に使用される。名前の由来はアテネの哲学者ソクラテス(Socrates)から来ている。
ゼロ知識証明を元に、Zcashがはじめて導入して匿名送金を可能にしたプロトコル。ネットワークコンセンサスルールの一部をzk-SNARKsにエンコードすることで、匿名化する前の値がコンセンサスルールに従って正しいことを”その値を公開せずに”証明をすることができる。送信者と受信者は元の値を参照することができるが、ノードは”その値が正しいという証明”しかわからないことで、匿名を可能とする。
イーサリアムでは2022年11月現在、zk-SNARKsをSNARKと表記することが多く、SNARKはzk-SNARKを活用した検証可能な証明を指すことが多い。
イーサリアムやビットコインにおけるトラストレスとは、信用するに足りないという”Trustless”ではなく、”Trust-less”。つまり、ビットコインやイーサリアムなどの十分に分散され、ハッシュレートを持つブロックチェーンを使用する際、信用する必要がない分散ネットワークのことを示す。銀行や既存サーバーの場合、それらが倒産や不正をしないことを信用しなければならないのに対し、トラストレスなネットワークはそれらの信用を必要としない。
Zcashのzk-SNARKsをイーサリアムへ実装し、イーサリアム上での匿名送金を可能とする実装。2016年7月からイーサリアムファンデーションとZcashカンパニーが共同で開発を開始し、ビザンチウムでイーサリアムに実装を行った。
ゼロ知識証明とは、zk-SNARKsに使用されている暗号理論を指す。ある解の数値を公開せず、その解が正しいことを証明するというもので、ブロックチェーンではZcashがはじめて実装した。イーサリアムも2017年のビザンチウムで実装しており、イーサリアム上ではZcash on Ethereumとして匿名送金などに使用される。
2020年現在、Zokratesなどでイーサリアム上でゼロ知識証明を活用することができ、匿名送金やコントラクトの難読化などにも活用されている。
Ernst & Youngの略で、世界4大会計事務所の一つで、コンサルティングなども行う。2018年後半からイーサリアム上で、zk-SNARKsを活用した匿名送金のプロトコル開発などを行っており、2019年にはNightfallをGithub上に公開している。
Production Readyとはソフトウェアやプロトコルなど、製品や実装が可能な状態を表す。Production Readyではない場合、セキュリティ上の問題や監査が十分ではないことを示すためテストなどを行う自己責任となる。イーサリアムやビットコインでもあらたな機能を実装する際、このProduction Readyを規準に考えて開発が行われる。
EYにより2019年6月Github上に公開された、Zcash on Ethereumのzk-SNARKsを使用した匿名送金をイーサリアム上で可能にするプロトコル。Production Readyではなく、主に開発や実装のアイデア促進などを目的にしたものである。ERC-20やERC721トークンに対応しており、EYによるとフードトレーシングやサプライチェーンのマネジメントなどのユースケース向上を測るとしている。
2023年から実行されるエスクローコントラクトで、毎月リップル社に送金されるXRPの総数。リップル社によりOTC売却や取引所などに貸付が行われる。
2018年から55コントラクトのエスクローが毎月実行され、リップル社によって市場に放出されるXRPの総数。55ヶ月間毎月エスクローが実行される。
2017年12月にリップル社によりロックアップされたXRPの総数。10億XRPごとに55コントラクトに分割され、2018年から毎月10億XRPがリップル社の元に送金される。
株におけるIPOにて、公開前に保有している株主が売却できないようにする契約を指し、仮想通貨では特にリップルで使用される。エスクローを作成し、一定期間後に返却されるコントラクトを作成し、リップル社のコントロール下を設定した期間離れる（売却できない）ことを指す。
Casper FFGとはイーサリアム2.0のコンセンサスアルゴリズムであり、Casper the Friendly Finality Gadgetの略を指す。Nothing at Stake問題などの多くの問題を抱えるPoSに対して、スラッシュなどのバリデータペナルティを実装し、全バリデーションがコンセンサスに参加することで、ファイナリティのDAOを可能とした。Casperの中でイーサリアム開発者のVitalikが主導で開発、リサーチを行っていたCasperの一つであり、Hybrid Casper FFGの代用となる。
イーサリアム2.0フェイズ0のBeacon Chainにおいて、コンセンサスアルゴリズムとしてCasper FFGが採用されており、フォークチョイスルールやアテステーションなどHybrid Casper FFGとは大幅な改良が加えられている。当初イーサリアム2.0へ実装予定であったHybrid Casper FFGはステーキングに1500ETHを最低条件としていたのに対し、Beacon Chainに実装されたCasper FFGでは32ETHが最低ステーキング数となっている。
Casper FFGではフォークチョイスルールによりバリデータのオンライン数が不十分で、ファイナリティをBeacon Chainに付与できない場合、バリデータをスラッシュしてCasper FFGを再起動する。
イーサリアムのShardingとCasperを組み合わせた呼び方。イーサリアム2.0での導入予定であるものの、正式な呼び方ではない。
Shardingとは、イーサリアム2.0のフェイズ1で実装が予定されているブロックチェーンのトリレンマを解決し、スケーリングを可能とする新たな技術。ブロックチェーンを複数の並列のチェーンに分割することで、TPSを大幅に向上させるスケーラビリティ解決方法であり、スケーリングが困難なブロックチェーンを次のレベルへと成長させることができる。
Shardingはサイドチェーンと比較し、より綿密な連携を行うことで１つのネットワークとなることができるため、イーサリアムネットワークの根本的なスケーラビリティを解決することができるという利点がある。Shardingを完全に実装するには各Shard Chain間のトランザクションのやり取りとなるCross Shardなどの技術が必要であり、イーサリアム2.0フェイズ１での実装ではまだ完全な実装とはならない。
当初の予定では1024Shard Chainが実装される予定だったが、2021年3月現在は64Shard Chainが実装される予定となっている。Shardingはセキュリティを保ちつつスケーリングを可能にする次世代ブロックチェーンといえる。
ステーキングとはイーサリアム2.0のバリデータにおいてバリデータとして登録するために、32ETHをデポジットコントラクトにデポジットする行為を指す。イーサリアム2.0では32ETHをローンチパッドを介してステーキングすることでバリデータとしてアクティベートされ、Beacon Nodeとバリデータノードを建ててイーサリアム2.0へ参加することで、最大年間21.6%のバリデータ報酬を得ることができる。
イーサリアム2.0テストネットのPyrmontテストネットに参加するには、32GoETHをGoerli上のデポジットコントラクトにステーキングする必要があり、メインネットとデポジットコントラクトのアドレスが違うため注意。
