ビットコイン現物ETF(英：Bitcoin Spot ETF)とは・・・

#金融用語 #ビットコイン #基礎用語

ビットコインにおける”ビットコイン現物ETF”とはビットコイン現物（BTC）をファンドが運用する上場投資信託のことを指す。ビットコイン現物ETFを米国のCboeやNasdaqなどの証券取引所が上場するには米国証券取引委員会(SEC)による承認が必要となる。

ビットコイン現物ETFの歴史

このビットコイン現物ETFの歴史は古くは2014年から”Geminiで知られるウィンクルボス兄弟”が申請しており、2017年3月11日にSECにより否決された。その後2019年にVanEck（ヴァンエック）がSolidXとともにビットコイン現物ETFを申請、米政府閉鎖の影響を理由に2019年1月にビットコイン現物ETF上場の申請を取り下げ、その後再申請をしたものの同年9月に再度取り下げを行った。

2023年6月15日に世界最大手の資産管理会社”ブラックロック（BlackRock）”がビットコイン現物ETFの申請準備をしているとリーク、その後正式に申請を行った。6月20日には”Invesco Galaxy Bitcoin ETF”、6月21日には”Valkyrie Bitcoin Fund”が続けて申請されている。

約9年間の月日をかけて多くのファンドがビットコイン現物ETFの米国における上場を画策していたものの、米国証券取引委員会(SEC)による度重なる否決で現時点では１例も承認されていない。

ビットコイン先物ETF

度重なる否決により多くのファンドはCMEのビットコイン先物をベースとするビットコイン先物ETFの申請に切り替えた。2021年10月15日のリーク報道によると、「SECはビットコイン先物をベースとしたビットコイン先物ETFの許可する準備ができている」とし、米国初のビットコインETFは”ビットコイン先物ETF”となった。

対義語 : ビットコイン先物ETF

詳細な解説はこちら

スポンサードリンク

人気仮想通貨用語辞典

・L2(日：レイヤー２)とは・・・

#L2（Layer 2） #イーサリアム #ビットコイン

イーサリアムのL2とはLayer 2（レイヤー２）の略で、イーサリアムを”基本となるベースネットワーク”としてL1（Layer1）ネットワークと定義し、L1上に展開する2階層目の新たなネットワークを指す。
L2を利用する利点イーサリアムやビットコインではブロックにトランザクションを取り込み、そのブロックの前と後ろの親子関係を示す情報とともに”ブロックチェーン”として鎖のようにつながるデータにとそれらのルールを定義した”コンセンサスルール”によってネットワークをセキュアに保っている。
一方でこれらのL1を維持するコストの高さやスケーラビリティの限界、コントラクト実行を行うEVMのボトルネック等から長期的な運用とスケーリング問題をブロックチェーンは必ず抱えている。L2ではこれらの制限を緩和してTX処理などを制限の圧倒的に少ないオフチェーンで処理することでスケーラビリティを大幅に増加させる利点がある。
イーサリアムのL2技術 L2にはビットコインのライトニングネットワークで話題となったが、イーサリアムには

・Rollup（ロールアップ）
・Plasma（プラズマ）
・State Channel（ステートチャンネル）

の3つの異なるL2コア技術が開発研究されている。
Rollup中心のスケーリングイーサリアムでは2021年に入ってRollupを使用したArbitrum（アービトラム）やOptimism（オプティミズム）などのL2がローンチしており、実際にDeFiを利用することができる。
さらに2023年に入って次世代Rollup技術であるゼロ知識証明を導入したzk-RollupのzkEVMネットワークのStarknetやzkSyncがメインネットローンチしており、L2がメインストリームとなりつつある。イーサリアムは今後10年の開発ロードマップの一部として”サージ（The Surge）”においてイーサリアム2.0とL2を組み合わせることで世界最大規模のワールドコンピュータを構成する。