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イーサリアム準備金(英:Ethereum Reserve)とは・・・

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仮想通貨(暗号資産)の「イーサリアム準備金」とは、上場企業やイーサリアムエコシステム上のプロジェクトがETHを準備金として保有すること、またはそのムーブメントを指す。

場合によっては「Strategic Ethereum Reserve」、つまり戦略的イーサリアム準備金と表現されることが多い。2025年5月現在、米最大手仮想通貨取引所コインベース(Coinbase)を筆頭に98.1万ETHが上場企業などによって保有されている。

 

イーサリアム準備金保有一覧

企業/プロジェクトシンボル上場ETH保有数
1イーサリアム財団N/A264,378ETH
2PulseChainPLS166,303ETH
3コインベースCOINNASDAQ137,334ETH
4Golem FoundationGLM100,848ETH
5Gnosis DAOGNO66,587ETH
6アメリカ政府N/A59,965ETH
7Lido DAOLDO37,500ETH
8Ethereum Name ServiceENS34,801ETH
9Bit DigitalBTBTNASDAQ27,623ETH
10Arbitrum DAOARB20,000ETH
11BTCS Inc.BTCSNASDAQ12,500ETH
12Onchain Foundation10,220ETH
13Intchains GroupICGNASDAQ7,025ETH
14Aave DAOAAVE6,255ETH
15KR1 plcKROEFOTC5,505ETH
16Kleros非上場4,031ETH
17State of Michigan4,000ETH
18Api3 DAO3,758ETH
19Nouns3,606ETH
20ExodusEXODNYSE2,550ETH
21UNCX Network非上場1,700ETH
22kpk1,036ETH
23Obol800ETH
24Bankless非上場700ETH
25BalancerBAL630ETH
26ブータン政府495ETH
27Fluid非上場324ETH
28Moss EthereumMOSSCSE317ETH
29Freysa312ETH
30Ekubo ProtocolEKUBO300ETH
31The DeFi Collective170ETH
32Octav非上場159ETH

 

*2025年5月末時点

 

戦略的イーサリアム準備金のムーブメント

米NASDAQ上場の「SharpLink Gaming」は戦略的イーサリアム準備金を構築するために自社株売りを介して612億円(4.25億ドル)を調達したことを発表。この資金調達はWeb3ウォレット最大手のMetamaskやイーサリアムzkEVMのLineaを開発するConsensys(コンセンシス)を筆頭に、Pantera CapitalやGalaxy Digital、Electir Capitalなどの複数のヘッジファンドから行われている。

 

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人気仮想通貨用語辞典

仮想通貨(暗号資産)の「ハウィーテスト」とは米国証券取引委員会(SEC)がその仮想通貨または証券性があると同規制当局が判断する時に用いられる過去の判例をもとにした証券テストを指す。
ハウィーテストでは主に「投資契約」に該当するかを前提とし、1946年のアメリカ証券取引委員会対W. J. Howey社事件を判例としている。仮想通貨では2020年12月23日にリップル社に対する訴訟が大きな事例であり、2025年に74.9億円の罰金支払いで和解している。
 
ハウィーテストでステーキングの証券性を満たさない 米国証券取引委員会(SEC)は2025年5月30日、イーサリアム(ETH)を筆頭にしたPoSのステーキング及びLidoのLSTやEigenLayerのリステーキングなどの関連プロジェクト、コインベースのcbETHに代表される仮想通貨取引所のステーキングサービスはハウィーテストにおける投資契約基準を満たさないと発表した。
これはイーサリアムのCasper FFGのようなパーミッションレスの一定の仮想通貨に限るものの、「ネットワークに参加してバリデータとしての役割をはたした対価としてステーキング報酬が支払われる」ため、投資契約には該当しないとしている。