目次
- 1 Tornado Cashの制裁余波
- 2 SDN追加による制裁対象の深刻な影響
- 3 DeFiの問題？
- 4 DeFiコントラクトのSDN対応方法
- 5 トルネードキャッシュをブロックしたDeFi
- 6 TRMとは？
- 7 ドル主体のDeFiの今後
- 8 まとめ
イーサリアムの匿名送金を可能にするトルネードキャッシュ（Tornado Chsh）は米国財務省により金融制裁の対象となるリスト”SDN（Special Designated Nationals and Blocked Persons List）”に追加されました。
この影響は大きくトルネードキャッシュの開発者が逮捕されたり、USDCがブラックリストに入れられて凍結されるなど、大きな余波を呼んでいます。本稿ではトルネードキャッシュにおける米国制裁の影響と検閲問題、DeFiの今後についてわかりやすく解説を行います。
Tornado Cashの制裁余波
トルネードキャッシュへのアクションはまず米国財務省が金融制裁の対象としてイーサリアム上の関連する
・コントラクトアドレス
・GitcoinのGrantsアドレス
・寄付アドレス
などほぼすべてのアドレスをSDNに追加したと8月9日に発表したなのがことの発端となっています。さらにトルネードキャッシュが制裁に追加されたことで、USDCを発行するCercleが関連するアドレスをブラックリストに入れ、資金凍結を受けてしましました。
SDN追加による制裁対象の深刻な影響
このSDN追加への影響は仮想通貨などのOSSでも非常に深刻で
「米国財務省が制裁
