- 1 SECがOpenSeaへ訴訟警告
- 2 NFTを正しく理解する
- 3 NFTの定義と種類
- 4 実例からみる問題点
- 5 SECの問題
- 6 NFTの今後の影響
- 7 まとめ
米国証券取引委員会(SEC)は仮想通貨におけるトークン種類の一つ「NFT」を証券と考えており、NFTマーケットプレイス最大手のOpenSeaが訴訟警告を受けました。本稿ではNFTがSECが主張するように証券に値するのか、この問題点について仮想通貨（暗号資産）投資家向けにわかりやすく解説を行います。
NFTの価値と存在意義については墨汁マガジンVol.705「NFTアートの画像ダウンロード問題 NFTの本質的価値を理解するとわかる需要の根源とは？」を参照してください。
SECがOpenSeaへ訴訟警告
米国証券取引委員会(SEC)はNFTマーケットプレイス最大手であるOpenSea（オープンシー）に対して「NFTは証券に該当する」という考えのもと、訴訟警告となるウェルズノーティスを受け取ったとOpenSeaのCEO、Devin Finzer（デビン・ファインザー）氏が声明を発表しました。
Finzer氏によるとこのSECの訴訟警告は
「OpenSeaを利用している数十万のアーティストやクリエイティブがリスクに晒されており、個人では自身を守ることができない」
と述べており、SECの判断に失望し戦う準備は出来ているとしているのです。
NFTを正しく理解する
そもそもNFTとはNon Fungible Tokenの略で
「Non Fungible（非代替）Token（トークン）」
を指します。
非代替と聞くと若干難しく聞こえますが、ようは個々に発行されているトークンがみな一様に同じ価値を持つのではなく、個別の仕様によって異なる価値を持ち、例えば
A = B：Fungible
A ≠ B：Non-Fungible
であるということです。
これはトレーディングカードのレアリティや、ゲームアイテムのレア度や入手可能数の違いによるレアリティを想像すればわかりやすく、Fungibleつまり代替可能なものは全て一律のステータスを持つ回復薬などを考えればわかりやすいでしょう。
NFTの定義と種類
これらを前提に今回のSECの問題についてみていきましょう。
ここで重要となるのは
「NFTが
