- 1 仮想通貨のうちアルトコインが記録的大暴落
- 2 100%の追加関税の理由
- 3 レアアース規制と半導体
- 4 米国経済だけでない中国の大きな交渉権
- 5 データから見る中国のレアアース生産量世界シェア
- 6 TACOるか難しい状態
- 7 まとめ
イーサリアムやビットコインなどの仮想通貨(暗号資産)はトランプ大統領による米中貿易戦争再燃によるリスクオフ売りにより「第三次トランプ関税ショック」となり大幅な下落を記録しました。中でもアルトシーズンが期待されていたEigenLayerの$EIGENやzkSyncの$ZKなどは50%以上の暴落を記録しており、市場に不安が広がっています。
本稿では今回の下落原因とその背景、仮想通貨相場の今後への影響について仮想通貨(暗号資産)投資家向けにわかりやすく解説を行います。トランプ関税ショック及び関税がない仮想通貨が暴落する理由については墨汁マガジンVol.1108「トランプショック?なぜ関税に関係ない仮想通貨が下がるのか」を参照してください。
仮想通貨のうちアルトコインが記録的大暴落
2025年10月11日、日本時間の5時50分にドナルド・トランプ大統領が中国に対する関税を11月1日から100%上げることを表明しました。これは2019年の第一次トランプ政権と同様に対中国に対する容赦ない対応から「米中貿易戦争」と呼ばれ、第二次トランプ政権では中国だけでない日本やイギリスなど世界的にありえないレベルでの追加関税を発表して市場が下落したことから、「トランプ関税ショック」と呼ばれています。
今回はその中でも過去最大の清算が起こり、特に流動性に乏しいアルトコインが暴落、中では50%を超える下落が起こっており、zkSyncのZKトークンは-63.38%、EigenLayerは -59.75%、OptimismやArbitrumでさえ50%を超える下落となったのです。
100%の追加関税の理由
トランプ大統領によると、2025年11月1日より中国は世界的に敵意のある輸出管理に伴う攻撃的な対応策を講じるとし、その中には中国製品でさえないものさえあるとしています。第一次トランプ関税ショック時のような中国との交渉を行ってきた米国ですが、交渉権を持たずに世界への不利益となることを追加関税100%の理由としているのです。
この主な内容としてトランプ大統領は
「この100%追加関税発表