イーサリアムやソラナ上などのオンチェーン上のトークナイズは米国株などの既存金融のトークン化が進みはじめているのが現状であり、仮想通貨取引所でもその米株トークンを上場する動きが加速しています。これは今年可決を目指しているクラリティ法における仮想通貨（暗号資産）の利便性を向上させる一方、考慮すべきリスクもあります。
本稿ではこれらの米国株のトークンをDeFiまたは仮想通貨取引所で米国株トークンを積立やポジション取りすべきかについて仮想通貨（暗号資産）投資家向けにわかりやすく解説を行います。
クラリティ法の現状については墨汁マガジンVol.1253「クラリティ法可決はいつになる？仮想通貨市場影響の分析」を参照してください。
コインベースが米国株トークン売買を提供へ
ロイターの報道によると、米国証券取引委員会(SEC)は米国株やETFをブロックチェーン上で取引できるトークン化証券の解禁に前向きであり、コインベース(Coinbase: $COIN)はこの流れを受けて米国株トークンの売買提供を進めているとしているのです。
コインベースはすでに米国以外の顧客向けに、ステーブルコインのように裏付け資産を1対1で保有するトークン化された米国株を導入する方針を示しており、配当や株主権利も含めた「本物の株式所有」をオンチェーンで実現するとしています。
ロイター報道 – US SEC poised to allow stock token trading in potential market shakeup：https://www.reuters.com/legal/government/us-sec-poised-allow-stock-token-trading-potential-market-shakeup-2026-06-17/
これが実現すればコインベースは仮想通貨(暗号資産）取引所から、ロビンフッド(Robinhood: $HOOD)やチャールズ・シュワブ(Charles Schwab)などの証券会社と競合する総合金融取引プラットフォームへ近づくことになります。一方で投資家保護や証券規制、破産時の資産保全などの論点は残っており、クラリティ法及び米国証券取引委員会(SEC)の最終的な制度設計が重要になると言えるでしょう。
DeFi上でのトークナイズ米国株
ではイーサリアム($ETH)やソラナ($SOL)上でのトークナイズ米国株などのプロジェクトについて見ていきましょう。主なプロジェクトはOndo Finance($ONDO)などで知られており、
