- 1 仮想通貨トレジャリー企業のソラナ準備金がSPAC中止
- 2 仮想通貨トレジャリー企業は必ず成功するわけではない
- 3 トークン価格はビジネス側面が多い
- 4 厳しい現状とプロジェクトの本質的価値
- 5 トレジャリー企業の失敗例
- 6 価格影響から見るトレジャリー企業の失敗
- 7 まとめ
ビットコイン(BTC)のMicroStrategy($MSTR)やイーサリアム(ETH)のSharpLink Gaming($SBET)に代表されるビットコイン準備金やイーサリアム準備金などを活用するいわゆる仮想通貨(暗号資産)トレジャリー企業はどの仮想通貨銘柄でもうまくいくわけではありません。
本稿では急増するビットコイン準備金とイーサリアム準備金を真似た仮想通貨トレジャリー企業の問題点と価格への関係性について仮想通貨(暗号資産)投資家向けにわかりやすく解説を行います。
イーサリアム準備金企業のETH価格への影響については墨汁マガジンVol.1153「イーサリアム準備金企業によるETHドミナンスが与えるイーサリアム価格への影響」を参照してください。
仮想通貨トレジャリー企業のソラナ準備金がSPAC中止
ビットコインやイーサリアムに続き、時価総額上位の仮想通貨を準備金として採用するいわゆる「仮想通貨トレジャリー企業」が多く出てきており、同様のムーブとなっているのが最近のトレンドとなっています。
ソラナ(Solana)でも同様に15.1億ドル、2229億円相当を資金調達して732万SOLをソラナ準備金として購入し、SPAC上場する予定だった仮想通貨ヘッジファンドのAsymmetricが中止となったとリーク報道されたのです。
この仮想通貨ヘッジファンドのAsymmetricはCEOのJoe McCann氏がリードしてこのソラナ準備金企業としてのSPAC上場を予定していたものの、同社の2025年にはいってからの損失が80%にも膨らんだことが大きな理由ではないかと考えられている状態です。
仮想通貨トレジャリー企業の仕組みについては墨汁マガジンVol.1129「MicroStrategyがビットコインを買い続ける問題 仮想通貨の時限爆弾となりうる理由」を参照してください。
仮想通貨トレジャリー企業は必ず成功するわけではない
このようなムーブメントは巨額のビットコインをブラックロックのビットコインETFに迫る628791BTCを保有するMicroStrategy($MSTR)が生み出した手法ですが、必ずしもトレジャリー企業が成功するわけではなく、価格影響がほとんどないものもあるのです。
この理由としては
「資金調達を