最新の墨汁マガジン

サプライチェーン攻撃(英:Supply Chain Attack)とは・・・

ツイート

イーサリアムや仮想通貨(ブロックチェーン)におけるサプライチェーン攻撃とは、暗号によって堅牢にできているイーサリアム自体を狙った攻撃は事実上不可能であるため、イーサリアム上のエコシステム、例えばMetamaskやスマートフォン上のモバイルウォレットアプリを狙った攻撃を指す。

 

・イーサリアムにおけるサプライチェーン攻撃例

サプライチェーン攻撃は通常、企業などを狙うためにその企業のサプライチェーン(製造や配達などの一連の生産ルート)を狙ったものであるが、イーサリアムやブロックチェーンの場合はGithubのリポジトリを狙うものであるため異なる。イーサリアムを始めとするブロックチェーンは基本的にオープンソース開発、つまり開発されたコードが公開されているという特徴がある。サプライチェーン攻撃ではこのレポジトリに悪意のあるコードやマルウェアを仕込み、プロジェクトにマージ(統合)させることで大規模な攻撃を狙うというものだ。

 

・過去のサプライチェーン攻撃事例

過去にはUniswapのフォークであるSushiswapのMISOにおいて、2021年9月にサプライチェーン攻撃で865 ETHが盗まれたという事件が発生している。2022年8月3日に起きたSolana(ソラナ)の大規模ハッキングもこのサプライチェーン攻撃が理由であると見られる。

関連用語 : DeFi NFT
スポンサードリンク
Plasma|手数料無料でUSDT送金・1000+TPSの高速処理を実現するステーブルコイン最大手チェーン

人気仮想通貨用語辞典

事実売りとはビットコインなどの仮想通貨や米株などの金融市場において「噂で買って事実で売る」という格言があり、ファンダメンタルで相場にとってプラスになることがリークや発表された時にロングエントリーまたはBTCやETH現物などを購入し、実際に実装やサービスが開始された「事実」で利確のための売却が行われることを指す。
 
事実売りは利確フェイズ 相場は「噂で買って事実で売る」の利確フェイズであり、株式市場だけでなくビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨でもよく見られる。この「噂で買って事実で売る」はウォールストリートの古い原理が語源と言われ、金融市場など全体の相場でよく見られる。反対は「噂で買う」
 
ドナルド・トランプ大統領の就任式における事実売り 自身がイーサリアム(ETH)を保有し、NFTコレクションである「Trump Digital Trading Cards」や、ソラナ上で自身のミームコイン「$TRUM(通称:トランプコイン)」などを発行したドナルド・トランプ大統領は就任式となる2025年1月20日を迎えた後、「事実売り」としてビットコインが史上最高値の1707万円を記録したもののそこが頂点となり暴落。
公約通りの3月7日にビットコイン準備金(正しくは仮想通貨準備金)を大統領令として構築を署名するも変わらず事実売りで売られ続けた。その後2025年4月10日、関税や中国に対する100%を超える追加関税による米中貿易戦争などからさらなる下落となっており、典型的な「事実売り」となっている。