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事実売り(英語:Sell The Fact)とは・・・

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事実売りとはビットコインなどの仮想通貨や米株などの金融市場において「噂で買って事実で売る」という格言があり、ファンダメンタルで相場にとってプラスになることがリークや発表された時にロングエントリーまたはBTCやETH現物などを購入し、実際に実装やサービスが開始された「事実」で利確のための売却が行われることを指す。

 

事実売りは利確フェイズ

相場は「噂で買って事実で売る」の利確フェイズであり、株式市場だけでなくビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨でもよく見られる。この「噂で買って事実で売る」はウォールストリートの古い原理が語源と言われ、金融市場など全体の相場でよく見られる。反対は「噂で買う」

 

ドナルド・トランプ大統領の就任式における事実売り

自身がイーサリアム(ETH)を保有し、NFTコレクションである「Trump Digital Trading Cards」や、ソラナ上で自身のミームコイン「$TRUM(通称:トランプコイン)」などを発行したドナルド・トランプ大統領は就任式となる2025年1月20日を迎えた後、「事実売り」としてビットコインが史上最高値の1707万円を記録したもののそこが頂点となり暴落

公約通りの3月7日にビットコイン準備金(正しくは仮想通貨準備金)を大統領令として構築を署名するも変わらず事実売りで売られ続けた。その後2025年4月10日、関税や中国に対する100%を超える追加関税による米中貿易戦争などからさらなる下落となっており、典型的な「事実売り」となっている。

対義語 : 噂で買う
関連用語 : セリクラ
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人気仮想通貨用語辞典

イーサリアムのバンパイア攻撃(ヴァンパイア攻撃またはバンパイアアタック)とは、既存の需要が高いL2などのブロックチェーンやDeFi、NFTマーケットプレイスなどを対象にした新規競合プロジェクトによるユーザーを奪う行為、または報酬で新規ユーザーを移行させる攻撃を指す。
近年ではエアドロップにおいてもバンパイア攻撃が主流となっており、ポイントプログラムの同時ローンチでTVLを奪い合うなどの行為がTGEまで行われている。
 
バンパイア攻撃の歴史 バンパイア攻撃の歴史は古く、最も有名なのは2020年のUniswapに対して行われたSushiswapにおける流動性マイニングを行うユーザーを対象にしたSUSHI報酬付与条件の変更だ。SushiswapはUniswapをフォーク(コピー)したAMMであり、正式なローンチ前に当初はUniswapの流動性マイニングを表すLPトークンをSushsiwapにステーキングさせることでSUAHIトークンを報酬として付与していた。
その後Sushiswapはローンチに伴いUniswapのLPでのステーキングによる報酬付与ではなく、Sushiswapに流動性マイニングを行い、そのSushiswapのLPトークンのステーキングに対しての報酬付与に変更した。これがDeFiにおける大きなバンパイア攻撃の初の例となり、Uniswapの流動性は一部Sushiswapへと移っており、SushiswapはAMM大手としての地位を手にした。
 
エアドロップにおけるバンパイア攻撃 DeFiにおけるバンパイア攻撃は報酬のインセンティブからある程度有効であるものの、既に複雑化して多くのDeFiプロジェクトが立ち並ぶ中バンパイア攻撃はほとんど有効ではない。一方でエアドロップが全盛期を迎えた2024年ではL2やzkEVMが同時にエアドロップを匂わせるポイントプログラムを開始、L2からのTVLを奪うバンパイア攻撃が盛んとなっている。
特に2024年、Metamaskの開発で知られるConsensysの「Linea」と同じくzkEVMの「Scroll」が同時にポイントプログラムでユーザーとTVLの奪い合いとなった。またOP StackのBlastでは一定期間ETHなどのトークンをロックすることでBLASTトークンのエアドロップとなるポイントを稼ぐことができ、同様のバンパイア攻撃となる。