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イーサリアムETF(Ethereum ETF)とは・・・

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イーサリアムETFとは主に米国における米国証券取引委員会(SEC)によってローンチ、及び上場が承認されたイーサリアムのETF(上場投資信託)を指す。

 

イーサリアムETFの種類

イーサリアムETFには主に3種類のETFが存在し、

 

・現物型イーサリアムETF

・先物型イーサリアムETF(イーサリアム先物ETF)

・レバレッジ型イーサリアムETF

 

となっている。

米国において最初となるイーサリアムETFは「CMEイーサリアム先物を運用するイーサリアム先物ETF」であり、VanEckやValkyrieのイーサリアム先物ETFがSECによって2023年9月29日に承認された。

その後ETH現物を運用するいわゆる「現物型イーサリアムETF」は遅れるところ8ヶ月後の2024年5月23日にSECによりローンチが承認された。先物型イーサリアムETFと異なり現物型イーサリアムETFではブラックロックが筆頭となってETFを申請しており、実際の取引が承認されたのは2024年7月23日となった。その間にイーサリアムレバレッジETFが初めて承認され、「Volatility Shares 2x Ether Strategy ETF:$ETHU」が2024年6月4日より取引を開始している。

 

 

現物型イーサリアムETF一覧

2025年5月現在、現物型イーサリアムETFはSECによって9つ承認されており取引されている。

 

No.ETF運用会社シンボルETF名AUM(運用額)ETH運用数
1ブラックロックETHAiShares Ethereum Trust ETF2,966.59億円1,139,8141,139,814
2グレースケールETHEGrayscale Ethereum Trust ETF3,001.76億円1,153,3281,153,328
3グレースケールETHAGrayscale Ethereum Mini Trust ETF1,154.05億円443,404443,404
4フィデリティFETHFidelity Ethereum Fund999.37億円383,973383,973
5ビットワイズETHWBitwise Ethereum ETF246.00億円94,51794,517
6ヴァンエッグETHVVanEck Ethereum ETF116.26億円44,66844,668
7フランクリン・テンプルトンEZETFranklin Ethereum ETF30.65億円11,77511,775
8インベスコQETHInvesco Galaxy Ethereum ETF19.56億円7,5167,516
921シェアーズCETH21Shares Core Ethereum ETF23.29億円8,9488,948

 

*AUM及びETH保有数は2024年11末時点

 

先物型イーサリアムETF一覧

 

No.ETF運用会社シンボルETF名AUM(運用額)
1ヴァンエッグEFUTVanEck Ethereum Strategy ETF$19,670,000
2プロシェアーズEETHProShares Ether ETF$19,840,000
3ビットワイズAETHBitwise Ethereum Strategy$7,890,000
4アークARKZARK 21Shares Active Ethereum Futures Strategy ETF$6,790,000

 

*AUMは2024年11末時点

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仮想通貨(暗号資産)の「ステーキングETF」とはイーサリアム(ETH)やソラナ(SOL)などのコンセンサスアルゴリズムとしてPoS(プルーフ・オブ・ステーク)を採用しているブロックチェーンにおいて、仮想通貨ETFが運用している現物をイーサリアムなどのステーキングを行い報酬を得て投資家に配当する形態のETF(上場投資信託)を指す。
対象的にビットコインETFではBTC現物はASICなどの専用機器によりマイニングしなければ報酬を産まないため、ゴールドETFのように利回りを産まない。
 
米SEC初のステーキングETFを承認 2025年3月31日、米国証券取引委員会(SEC)は有効登録届出書(Effective Registration Statement )によりREX SharesのイーサリアムステーキングETFとなる「REX-Osprey ETH +STAKING ETF」とソラナステーキングETFとなる「REX-Osprey SOL +STAKING ETF」を承認した。
その前日に米国証券取引委員会(SEC)は「ハウィーテストにおけるステーキングは投資契約ではなく、証券ではない」という見解を出しており、この承認のための声明であったと考えられる。