仮想通貨(暗号資産)のブラックマンデーとは主に金融市場で使われる用語であり、主に1987年10月19日の世界的な株価の大暴落を指す。世界的には時差の関係からブラックマンデーがブラックチューズデーの場合もあるが、日本では基本的にブラックマンデーとして知られている。
1987年10月19日は月曜日であり、株式市場のクローズとなった金曜日に下落傾向が出ていた後、オープンの月曜日に世界中で約1.71兆ドル、当時のレートで242.82兆円相当の損失を招いた。
当時のブラックマンデーを引き起こした要因として考えられるのは株価の上がりすぎやFRBのタカ派における金利の上昇、米国の貿易収支と予算の赤字などが上げられている。また当時は円高に傾いており、ドル安などもその要因の1つと言えるだろう。
ダウ平均株価(DJIA)は1982年から5年にかけて776から2,722に約3倍以上に上昇しつづけ、このブラックマンデーによるパニック売りとなったとも言える。
ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨（暗号資産）では24時間365日の取引であることから特定の曜日におけるクラッシュなどの例は少ない。一方で2025年1月に史上最高値を更新したビットコインは仮想通貨推進派のドナルド・トランプ大統領の就任式から事実売りとなっており、3ヶ月連続して下落を続けている。
S&P500やDJIAの下落にStartegy社（MicroStrategy）社の影響で大きな煽りを受けており、ブラックマンデーの再来における暴落が危険視されている。2020年3月のコロナショック以来の大幅な暴落が仮想通貨のトランプバブルではなく、トランプショックの可能性も考えられる。
