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仮想通貨取引所(英:Crypto Exchange)とは・・・

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暗号資産における仮想通貨取引所とはビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨(暗号資産)の売買を取り扱う取引所を指す。株式でいう証券取引所やCMEのようなデリバティブ取引所のことを指し、一般的に仮想通貨取引所は仮想通貨の現物及び先物、オプション取引などを総合的に取り扱うことが多い。

日本国内で仮想通貨の売買サービスを提供するには暗号資産交換業者(仮想通貨交換業者)として金融庁または財務局に登録が必要となる。

 

CEXとDEX

仮想通貨取引所には主に中央集権取引所(Centralized Exchange)とイーサリアムやL2上などに展開されている分散取引所(Decentralized Exchange)の2つに分類することができる。前者は頭文字のCを取って「CEX」、後者はDを取って「DEX」と表現されることが多い。

 

日本の仮想通貨取引所ハッキング被害

これまでの日本の仮想通貨取引所におけるハッキング被害は1773億円を超える。

 

ハッキング被害日時仮想通貨取引所名被害仮想通貨備考
2011年6月19日マウントゴックス2.5万BTC1回目
2014年2月24日マウントゴックス74.4万BTC*破産
2018年1月26日コインチェック5億2630万XEM*買収
2018年9月20日Zaif5966BTC他*買収
2019年7月11日ビットポイント2230BTC他
2021年8月19日Quoine107BTC他*FTX買収後破産
2024年5月31日DMM Bitcoin4502BTC*資金調達後廃業

 

年別の仮想通貨取引所全体の被害総額

仮想通貨取引所のCEX及びDEXを含む年別のハッキング被害額と件数は下記表の通りとなる。

 

年度ハッキング被害(ドル)ハッキング被害(円)ハッキング件数
2024年22.00億ドル3,471億円303
2023年18.00億ドル2,840億円282
2022年37.00億ドル5,838億円231
2021年33.00億ドル5,206億円279
2020年5.31億ドル838億円119
2019年5.43億ドル857億円35
2018年15.00億ドル2,367億円35
2017年2.49億ドル393億円19
2016年1.32億ドル208億円12
2015年0.25億ドル39億円14

 

日本の仮想通貨取引所に上場されている仮想通貨一覧

2025年2月現在、暗号資産資産交換業者として金融庁に登録している大手仮想通貨取引所の上場している仮想通貨は下記の表の通りとなります。

仮想通貨bitFlyerビットバンクコインチェックZaifGMOバイナンスSBIVCビットポイントビットトレードオーケーコインBITMAX
BTC
ETH
BCH
LTC
XRP
DOT
XYM
DAI
AVAX
DOGE
BAT
MKR
ADA
SAND
SHIB
SOL
XLM
LINK
POL
QTUM
XTZ
XEM
APE
ASTR
ATOM
AXS
CHZ
ENJ
ETC
FLR
IOST
KLAY
MONA
TRX
APT
DEP
IMX
LSK
MANA
MASK
MATIC
PLT
SUI
TON
ARB
BNB
FIL
GRT
JASMY
OAS
OP
RNDR
BOBA
COT
CYBER
EOS
FNCT
GALA
HBAR
NEAR
NEO
ONT
SXP
WBTC
ZIL
ZPG
ALGO
BC
BORA
BRIL
BSV
CICC
CMS:ETH
CMS:XEM
FCR
FLE
FSCC
GXE
IOTX
KAIA
MBX
MV
NAC
NCXC
OMG
OKB
OSHI
PEPE
ROND
SKEB
SNPT
THETA
TSUGT
XCP
XDC
ZAIF
ZPGAG
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人気仮想通貨用語辞典

イーサリアムL2の”Base”とは米仮想通貨取引所最大手の”Coinbase(コインベース)”が提供するL2ネットワークを指す。Base ChainはzkSyncなどのzkEVMと個なり、”Optimistic Rollup”がL2のコア技術となっており、Optimismの”OP Stack”を採用している。
 
Baseの概要 項目プロジェクト詳細 開発元コインベース 公式X(Twitter)@base 資金調達額5.742億ドル(コインベース) メインネットローンチ2023年8月9日 ジェネシスブロック2023年6月15日 チェーンイーサリアムL2 トークンシンボル$BASE(TBA) チェーンID8453 関連技術OP Stack ガスETH 秒間TX(TPS)111.3TPS 最大TPS3571TPS  
Base Chainのローンチ日 Coinbaseはメインネットの公式ローンチを2023年8月9日としていたが、実際にはジェネシスブロックは2023年6月15日であるため、約2ヶ月前からメインネットをローンチしていたということになる。Orbiter Financeなどのブリッジプロジェクトはメインネットローンチ前に既にBaseを統合しており、エンドユーザーへのオープン前からBaseを使用することができた。LayerZeroも既にBaseに対応しており、LayerZeroを統合しているDeFiやNFTでもBaseのメインネットをサポートしているものも多い。
 
Base上のDeFi/NFTプロジェクト Baseのメインネットローンチに伴い、UniswapやSuhiswapなどのAMM最大手が既にローンチしており、NFTマーケットプレイスではOpenSeaも同様に対応している。ブリッジでは”Orbiter Finance”やHop Procotol、”LayerZeroのStargate”などでUSDC、ETHのブリッジが可能となっている。
BaseはOP Stackという特性上、ArbitrumやOptimismに対応しているDeFiやNFTは遅くても2023年内には対応すると見られる。
 
BASEトークンのエアドロップ Baseはまだガバナンストークンを発行していたないが、公式Twitter(X)の1つである@BuildOnBaseでは
「We have no plans to issue a new network token(新規Baseネットワークのトークンを発行する予定はない)」
と明記していた。
一方で2025年下半期には@Baseが
「Base is beginning to explore a network token(Baseはネットワークトークンの発行を模索し始めている)」
と表記しており、上記の発行予定はないという表現は消去されている。
 

 
$BASEのTGE 2025年10月に入ってコインベースはBaseチェーンにおけるガバナンス及びトークン設計の専門家を募集しており、リサーチ及びトークン設計の分析、ガバナンスシステムを運用可能にするなどの能力を持つ人材を募集している。
これらに加えBase公式では「if you’ve ever sent a transaction on Base, this post is for you(もしBaseを1回でも使ったことがあるなら、この投稿はあなたのためだ)」
と投稿しており、エアドロップ煽りが加速している。これらのことからBASEトークンのTGEは2025年内または2026年にかけて行われる可能性が高いだろう。