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仮想通貨取引所(英:Crypto Exchange)とは・・・

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暗号資産における仮想通貨取引所とはビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨(暗号資産)の売買を取り扱う取引所を指す。株式でいう証券取引所やCMEのようなデリバティブ取引所のことを指し、一般的に仮想通貨取引所は仮想通貨の現物及び先物、オプション取引などを総合的に取り扱うことが多い。

日本国内で仮想通貨の売買サービスを提供するには暗号資産交換業者(仮想通貨交換業者)として金融庁または財務局に登録が必要となる。

 

CEXとDEX

仮想通貨取引所には主に中央集権取引所(Centralized Exchange)とイーサリアムやL2上などに展開されている分散取引所(Decentralized Exchange)の2つに分類することができる。前者は頭文字のCを取って「CEX」、後者はDを取って「DEX」と表現されることが多い。

 

日本の仮想通貨取引所ハッキング被害

これまでの日本の仮想通貨取引所におけるハッキング被害は1773億円を超える。

 

ハッキング被害日時仮想通貨取引所名被害仮想通貨備考
2011年6月19日マウントゴックス2.5万BTC1回目
2014年2月24日マウントゴックス74.4万BTC*破産
2018年1月26日コインチェック5億2630万XEM*買収
2018年9月20日Zaif5966BTC他*買収
2019年7月11日ビットポイント2230BTC他
2021年8月19日Quoine107BTC他*FTX買収後破産
2024年5月31日DMM Bitcoin4502BTC*資金調達後廃業

 

年別の仮想通貨取引所全体の被害総額

仮想通貨取引所のCEX及びDEXを含む年別のハッキング被害額と件数は下記表の通りとなる。

 

年度ハッキング被害(ドル)ハッキング被害(円)ハッキング件数
2024年22.00億ドル3,471億円303
2023年18.00億ドル2,840億円282
2022年37.00億ドル5,838億円231
2021年33.00億ドル5,206億円279
2020年5.31億ドル838億円119
2019年5.43億ドル857億円35
2018年15.00億ドル2,367億円35
2017年2.49億ドル393億円19
2016年1.32億ドル208億円12
2015年0.25億ドル39億円14

 

日本の仮想通貨取引所に上場されている仮想通貨一覧

2025年2月現在、暗号資産資産交換業者として金融庁に登録している大手仮想通貨取引所の上場している仮想通貨は下記の表の通りとなります。

仮想通貨bitFlyerビットバンクコインチェックZaifGMOバイナンスSBIVCビットポイントビットトレードオーケーコインBITMAX
BTC
ETH
BCH
LTC
XRP
DOT
XYM
DAI
AVAX
DOGE
BAT
MKR
ADA
SAND
SHIB
SOL
XLM
LINK
POL
QTUM
XTZ
XEM
APE
ASTR
ATOM
AXS
CHZ
ENJ
ETC
FLR
IOST
KLAY
MONA
TRX
APT
DEP
IMX
LSK
MANA
MASK
MATIC
PLT
SUI
TON
ARB
BNB
FIL
GRT
JASMY
OAS
OP
RNDR
BOBA
COT
CYBER
EOS
FNCT
GALA
HBAR
NEAR
NEO
ONT
SXP
WBTC
ZIL
ZPG
ALGO
BC
BORA
BRIL
BSV
CICC
CMS:ETH
CMS:XEM
FCR
FLE
FSCC
GXE
IOTX
KAIA
MBX
MV
NAC
NCXC
OMG
OKB
OSHI
PEPE
ROND
SKEB
SNPT
THETA
TSUGT
XCP
XDC
ZAIF
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人気仮想通貨用語辞典

イーサリアムのテストネットとは資産価値のあるETHが発行、使用されているメインネットに対し、同じ環境の並行したテスト環境チェーンを指す。テストネットはイーサリアムメインネットと同様に動くが、テストネット上で発行されているトークンなどに価値はなく、ETH自体も同様である。
 
テストネットの利点 テストネットは本番環境であるメインネットと同じ実装を持つのが特徴であるが、メインネットで致命的なバグなどが起きないように新たなEIP実装などを先にフォークする環境であることから、基本的にメインネットよりも実装が1つ先に進んだ状態となると言える。
イーサリアムエコシステムは仮想通貨(暗号資産)一兄弟なエコシステムを持ち、メインネットでテストをしてしまうと、致命的なバグが起きた際にDeFiやNFT、LidoのようなLRTやEigenLayerなどのDAレイヤー、さらにはArbitrumやOptimismなどのL2及びOP Stack採用チェーン、zkSyncやLineaなどのzkEVMにまで影響が波及してしまう。そのためテストネットで重要に実装と後方互換を検証し、問題がなければメインネット実装を行うことで不要な混乱や対応を避けることが可能。
 
イーサリアムテストネット 2025年2月現在、イーサリアムは公式にHolesky(ホルスキー)とSepolia(セポリア)テストネットを運用しており、大型アップデートの実装テストを行う際に使用されている。特にSepoliaはGoerliの後継となっており、DeFiやNFT、L2などのコントラクトテストにおける開発者にとっての主要テストネットとなる。
またこれまでには一時的なテスト実装などを行うテストネットも複数存在しており、ほとんどが破棄されている。