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コロナショック(英:Coronavirus Shock)とは・・・

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コロナショックとは2019年12月から中国の武漢で発症した新型コロナウィルスの経済影響による2020年2月21日からはじまった、ビットコイン、株価、為替の全面安を指す。米株や日経平均の下落率はリーマンショック以来の大幅な下落となり、最高値を記録したゴールドも1日で1万円の下落、ビットコインは約20万円近い下落となった。

 

コロナショックで仮想通貨暴落

2020年当時、仮想通貨(暗号資産)市場は2018年のコインチェックやZaifの建て続く巨額のハッキング、マウントゴックスのビットコイン売り(俗に言う小林砲)で仮想通貨バブルが崩壊し、2019年には231万円を記録したビットコインが35万円まで下落。その後の回復仮定で150万円を回復しているところに起きたことで100万円を一気に割れ、一時45万円を記録した。

またイーサリアム価格もDeFiの黎明期であったにも関わらず2020年3月に入ってから1万円/ETHを割れ、1ヶ月の間に3分の1まで暴落を記録している。

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人気仮想通貨用語辞典

事実売りとはビットコインなどの仮想通貨や米株などの金融市場において「噂で買って事実で売る」という格言があり、ファンダメンタルで相場にとってプラスになることがリークや発表された時にロングエントリーまたはBTCやETH現物などを購入し、実際に実装やサービスが開始された「事実」で利確のための売却が行われることを指す。
 
事実売りは利確フェイズ 相場は「噂で買って事実で売る」の利確フェイズであり、株式市場だけでなくビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨でもよく見られる。この「噂で買って事実で売る」はウォールストリートの古い原理が語源と言われ、金融市場など全体の相場でよく見られる。反対は「噂で買う」
 
ドナルド・トランプ大統領の就任式における事実売り 自身がイーサリアム(ETH)を保有し、NFTコレクションである「Trump Digital Trading Cards」や、ソラナ上で自身のミームコイン「$TRUM(通称:トランプコイン)」などを発行したドナルド・トランプ大統領は就任式となる2025年1月20日を迎えた後、「事実売り」としてビットコインが史上最高値の1707万円を記録したもののそこが頂点となり暴落。
公約通りの3月7日にビットコイン準備金(正しくは仮想通貨準備金)を大統領令として構築を署名するも変わらず事実売りで売られ続けた。その後2025年4月10日、関税や中国に対する100%を超える追加関税による米中貿易戦争などからさらなる下落となっており、典型的な「事実売り」となっている。