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DeBank(日:デバンク)とは・・・

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仮想通貨の”DeBank”とはイーサリアム及びEVMチェーンを対象にしたポートフォリオアグリゲーターを指す。DeBankは2023年にOP Stackを採用した独自L2チェーンである”DeBank Chain(デバンクチェーン)のローンチを発表した。2023年10月時点ではMOVEチェーンやビットコインなどその他EVM以外のブロックチェーンには対応していない。

DeBankはMetamaskに変わるWeb3ウォレットインターフェイス「Rabby」を開発しており、DeFiにとっての必須ツールとなっている。

DeBankの概要

 

分類アグリゲーター
設立2018年
資金調達2,500万ドル
チェーンタイプL2(テストネット)
コア技術OP Stack
本社シンガポール

 

*プロジェクト別の資金調達額などのデータはこちら

 

DeBankを使う利点

DeBankはいわゆる”ポートフォリオアグリゲーター”であり、対象のEOAを入力または接続することでイーサリアムやL2、EVMチェーン上のLPトークンやレンディング、イールドファーミングのポジションや発行していない報酬を一覧で表示してくれるサービスである。つまり本来は過去のトランザクションをオンチェーンデータで自己分析するか、対象のDeFiやNFTプロジェクトの公式UIからしか確認できなかった作業をスマートフォンやタブレット端末などからも気軽に確認でき、ポートフォリオ管理を用意にしてくれるという利点がある。

出典:DeBank – a16zのポートフォリオ

 

DeBankのWeb3ソーシャル・ネットワーク

DeBankはこのポートフォリオアグリゲーターに加え、自身のイーサリアム及びEVMチェーンの資産(Net Worth)を基準としたWeb3 SNSを提供しており、X(Twitter)に変わる新たな仮想通貨コミュニティを形成している。

DeBankのWeb3 SNSではXなどにおける公式プロジェクトなどのなりすましをその対象アカウントのNet Worth、つまり保有する資産で判断することができる他、そのアカウントのフォロワーのNet Worthの合計を表すTVF(Total Value of Followers)という独自基準を実装している。これらを使用し、XでいうタイムラインとなるStream(ストリーム)でイーサリアムユーザーごとにやり取りをすることができる。

ユーザーの影響力はこのTVFに依存し、シビル攻撃によるステルスマーケティングやフィッシングなどを予防することが可能となっている。

 

Web3 IDの発行

DeBankではこれらの機能を無料で使用できる一方、ENSと似たDeBank専用の識別IDとなる”Web3 ID”を提供している。このWeb3 IDでは96ドルの支払いをDeBank L2にUSDCやUSDTなどのステーブルコインを入金してする必要があり、シビルではない証明の基準となるとされている。

DeBankは同社のデータをGitHub上で他プロジェクトが利用できるように公開しており、Web3 IDの発行はシビルではないという条件を採用していることから、TrustGoのようにエアドロップの基準として今後使われていく可能性は高いといえる。

 

DeBankのエアドロップ

DeBankでは設定の中に「Tokens」という項目があり、DeBank Chainが2024年にローンチを予定していることから、独自トークンの発行及びエアドロップが期待されている。このエアドロップの条件にWeb3 IDの発行が採用されると考えられており、シビルではないことを証明する手段となる可能性は高い。

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仮想通貨(暗号資産)のトレジャリー企業とは、資金調達や株式の売却、自社の資産などから資金を捻出し、イーサリアム(ETH)やビットコイン(BTC)などの値上がりが期待できる仮想通貨を資産の一部として保有する企業を指す。
 
仮想通貨トレジャリー企業 仮想通貨トレジャリー企業は主にイーサリアム準備金を主軸とするShrapLink Gaming($SBET)やBitmine($BMNR)、ビットコイン準備金でトレジャリー企業というジャンルを確立したMicroStrategy($MSTR)などがある。
特にイーサリアム準備金に関しては上記2社に加え、SPAC上場を予定しているEther Machineがお互いに競い合っており、Bitmineは2025年9月時点で200万ETH以上を保有している。
 
トレジャリー企業の資金調達方法 資金調達方法はプライベートファンディングの他にナスダック上場企業がコンバーチブルノートなどがある。イーサリアム準備金においてはSharpLink Gamingの取締役にMetamaskを開発するConsensysのJoseph Lubin (ジョセフ・ルービン)氏が就任し、仮想通貨ヘッジファンドのPantera Capital、Glalxy Digitalなどから2025年5月28日に4.25億ドルをイーサリアム準備金設立のために調達したことが主な発端となっている。