最新の墨汁マガジン

DeBank(日:デバンク)とは・・・

ツイート

仮想通貨の”DeBank”とはイーサリアム及びEVMチェーンを対象にしたポートフォリオアグリゲーターを指す。DeBankは2023年にOP Stackを採用した独自L2チェーンである”DeBank Chain(デバンクチェーン)のローンチを発表した。2023年10月時点ではMOVEチェーンやビットコインなどその他EVM以外のブロックチェーンには対応していない。

DeBankはMetamaskに変わるWeb3ウォレットインターフェイス「Rabby」を開発しており、DeFiにとっての必須ツールとなっている。

DeBankの概要

 

分類アグリゲーター
設立2018年
資金調達2,500万ドル
チェーンタイプL2(テストネット)
コア技術OP Stack
本社シンガポール

 

*プロジェクト別の資金調達額などのデータはこちら

 

DeBankを使う利点

DeBankはいわゆる”ポートフォリオアグリゲーター”であり、対象のEOAを入力または接続することでイーサリアムやL2、EVMチェーン上のLPトークンやレンディング、イールドファーミングのポジションや発行していない報酬を一覧で表示してくれるサービスである。つまり本来は過去のトランザクションをオンチェーンデータで自己分析するか、対象のDeFiやNFTプロジェクトの公式UIからしか確認できなかった作業をスマートフォンやタブレット端末などからも気軽に確認でき、ポートフォリオ管理を用意にしてくれるという利点がある。

出典:DeBank – a16zのポートフォリオ

 

DeBankのWeb3ソーシャル・ネットワーク

DeBankはこのポートフォリオアグリゲーターに加え、自身のイーサリアム及びEVMチェーンの資産(Net Worth)を基準としたWeb3 SNSを提供しており、X(Twitter)に変わる新たな仮想通貨コミュニティを形成している。

DeBankのWeb3 SNSではXなどにおける公式プロジェクトなどのなりすましをその対象アカウントのNet Worth、つまり保有する資産で判断することができる他、そのアカウントのフォロワーのNet Worthの合計を表すTVF(Total Value of Followers)という独自基準を実装している。これらを使用し、XでいうタイムラインとなるStream(ストリーム)でイーサリアムユーザーごとにやり取りをすることができる。

ユーザーの影響力はこのTVFに依存し、シビル攻撃によるステルスマーケティングやフィッシングなどを予防することが可能となっている。

 

Web3 IDの発行

DeBankではこれらの機能を無料で使用できる一方、ENSと似たDeBank専用の識別IDとなる”Web3 ID”を提供している。このWeb3 IDでは96ドルの支払いをDeBank L2にUSDCやUSDTなどのステーブルコインを入金してする必要があり、シビルではない証明の基準となるとされている。

DeBankは同社のデータをGitHub上で他プロジェクトが利用できるように公開しており、Web3 IDの発行はシビルではないという条件を採用していることから、TrustGoのようにエアドロップの基準として今後使われていく可能性は高いといえる。

 

DeBankのエアドロップ

DeBankでは設定の中に「Tokens」という項目があり、DeBank Chainが2024年にローンチを予定していることから、独自トークンの発行及びエアドロップが期待されている。このエアドロップの条件にWeb3 IDの発行が採用されると考えられており、シビルではないことを証明する手段となる可能性は高い。

スポンサードリンク

人気仮想通貨用語辞典

米中貿易戦争(米中貿易摩擦)とは仮想通貨推進派として知られるドナルド・トランプ氏の第一次トランプ政権発足後、世界経済と技術的に優位に立つため米中間の関税追加、及び2018年からの様々な措置により激化した貿易戦争を指す。
 
第一次トランプ政権 米中貿易戦争の激化は、2018年7月米国によって発動された818品目への25%制裁関税第一弾、同年8月末284品目への25%の第二弾制裁関税、9月末5745品目10%の第三段(2019年5月より25%)により加速していき、中国人投資家のビットコインへのヘッジが見られる。
また、トランプ氏は2019年8月には制裁関税第四弾を発表し、同年9月より3805品目へ10%の制裁関税が追加される予定だが、スマートフォンなどの電子機器への発動を同年12月15日に延期している。
 
トランプショックとブラックマンデー 2025年1月20日(日本時間では21日)、ドナルド・トランプ大統領の就任式が行われ第二次トランプ政権が誕生した。その後2月に中国をはじめとする約60カ国に上乗せ関税を適応、特にカナダやメキシコなどの米国国境を利用して利益を得ている国家に対する対策を強化したものとなった。
そして中国に対して第一次トランプ政権と同じ米中貿易戦争の懸念となる50%の追加関税を発表し、9日には104%へ、10日に90日間75カ国への関税を停止すると発表するも中国が報復関税34%を発表したことで125%の即座の引き上げを発表した。
この関税による事実売りに続く「トランプショック」で「令和のブラックマンデー」として2025年4月7日に株式市場やゴールド、原油さらに仮想通貨(暗号資産)の大きな下落を記録した。