新着仮想通貨用語辞典

FedはFederal Reserve (System)の略で米国の中央銀行制度であるが、主にThe Fedという略称で日本で言うFRB(連邦準備制度理事会)を指す金融用語。米国において、FRBという呼称ではなくThe Fedの方が一般的であり、日本ではFRBが主流となる。Fedは1907年のアメリカ金融恐慌後から1913年に設立、金融危機の緩和を目的とした通貨制度をコントロールする中央銀行制度である。
2019年8月1日にFedは約10年ぶりの利下げを行うとされ、ビットコインは2009年のローンチ後はじめて利下げの影響を受けることになった。

関税とは主権国家間の輸出入に課される関税を指し、貿易における規制の形式かつ国内産業を守る目的や国家の収益などのために行われる。制裁関税を行うことで、国内産業を後押しし諸外国からの圧力と貿易赤字を軽減することができる。近年ではアメリカによる中国に対する連続制裁関税の発動が見られ、世界経済において優位に立つために意図的に行われることもあり、ビットコインや株価、フィアットやゴールド価格に影響を及ぼす。
仮想通貨推進派のドナルド・トランプ大統領の就任後、第一次トランプ政権以上の関税で実質的なトランプショックと令和のブラックマンデーが起こった。

米中貿易戦争（米中貿易摩擦）とは仮想通貨推進派として知られるドナルド・トランプ氏の第一次トランプ政権発足後、世界経済と技術的に優位に立つため米中間の関税追加、及び2018年からの様々な措置により激化した貿易戦争を指す。
 
第一次トランプ政権 米中貿易戦争の激化は、2018年7月米国によって発動された818品目への25%制裁関税第一弾、同年8月末284品目への25%の第二弾制裁関税、9月末5745品目10%の第三段(2019年5月より25%)により加速していき、中国人投資家のビットコインへのヘッジが見られる。
また、トランプ氏は2019年8月には制裁関税第四弾を発表し、同年9月より3805品目へ10%の制裁関税が追加される予定だが、スマートフォンなどの電子機器への発動を同年12月15日に延期している。
 
トランプショックとブラックマンデー 2025年1月20日（日本時間では21日）、ドナルド・トランプ大統領の就任式が行われ第二次トランプ政権が誕生した。その後2月に中国をはじめとする約60カ国に上乗せ関税を適応、特にカナダやメキシコなどの米国国境を利用して利益を得ている国家に対する対策を強化したものとなった。
そして中国に対して第一次トランプ政権と同じ米中貿易戦争の懸念となる50%の追加関税を発表し、9日には104%へ、10日に90日間75カ国への関税を停止すると発表するも中国が報復関税34%を発表したことで125%の即座の引き上げを発表した。
この関税による事実売りに続く「トランプショック」で「令和のブラックマンデー」として2025年4月7日に株式市場やゴールド、原油さらに仮想通貨（暗号資産）の大きな下落を記録した。

仮想通貨において、対ETHや対USD取引において価格が常に一定であるものを指す。イーサリアムの価格により裏付けとコントラクトでドルにペッグしている唯一の非中央集権ステーブルコインの”DAI”に対し、USDTやUSDCなどの発行団体があるステーブルコインは、顧客が発行元のTether LimitedにUSDをデポジットすることで、管理者が同数のステーブルコインを発行する。コントラクトで発行しているERC20トークンではあるものの、発行元が不正を行っていないことを信じる必要がある。
 
ステーブルコインチェーンの一覧 2025年に入って仮想通貨推進派のトランプ政権発足後、ステーブルコインを規制し定義する「ジーニアス法」が制定され、ドナルド・トランプ大統領の支持のもとステーブルコインを決済に利用する動きが加速している。
主要なステーブルコインチェーンの一覧は下記表の通りとなる。
 
No会社名ステーブルコイン独自チェーンチェーン 1テザー$USDTPlasmaEVMチェーン 2サークル$USDCArcEVMチェーン 3StripeN/ATempoEVMチェーン 4PayPal$PYUSDN/AN/A  
資金移動業型のJPYCを金融庁が承認 2025年8月18日、金融庁は米国の動きを考慮してか日本円連動型ステーブルコイン発行会社であるJPYC株式会社を資金移動業社として承認。これによりJPYC株式会社は資金移動業型のJPYCを日本における規制下の元発行できるようになった。
一方でステーブルコインビジネスの観点からドルの裏付けを持つUSDTやUSDCなどのステーブルコインとは異なり、ユーロ裏付けと同様にビジネスのスケール問題がある。

買いと売り値の金額差を指す。コインチェックは非常にスプレッドが高く、例えばその場で1ETHを買って売ると、このスプレッドが開いている分だけ損をする。仮想通貨取引所が提供する販売所は非常に広いスプレッドを提供しており、手数料0と謳うも実質通常手数料より大きな手数料を支払っていることになる。取引所での板取引において、気配値の差も同様にスプレッドと呼ぶ。

仮想通貨におけるデフォルトは、Maker DAOのDAI発行やレンディングによるマージンロングで損失が担保にしていた仮想通貨の決められた割合を超え債務不履行の状態。DAIの場合デフォルトを避けるため、66%を超えるとコントラクトにより強制決済がかかる。

仮想通貨において主にステーブルコインに利用される言葉で、ある仮想通貨が常にイーサリアムと同じ価格である場合、その仮想通貨はイーサリアムに”ペッグ”しているという表現をし、つまり価格が常に同じであることを示す。
WETHはERC20トークンであるが、ETHと同じ価格であるのでWETHはETHにペッグしている。DAIのようなステーブルコインの場合、1DAI=1USDとなるので、USDにペッグしている。

イーサリアムのEtherscanとはイーサリアムにおけるETHやERC20トークン残高、コントラクト実行や送金などのトランザクション履歴を確認できるエクスプローラーを指す。Etherscanは最初はイーサリアムのみに対応していたが、Rollupをコア技術としたL2の普及により現在はEVM対応は30チェーンに対応している。
 
Etherscanが対応するEVMやL2チェーン一覧  
Noチェーン名チェーン種類ガスURL 1EthereumL1ETHhttps://etherscan.io/ 2Arbitrum OneL2ETHhttps://arbiscan.io/ 3OptimismL2ETHhttps://optimistic.etherscan.io/ 4BaseOP StackETHhttps://basescan.org/ 5BlastOP StackETHhttps://blastscan.io/ 5MantleOP StackMNThttps://mantlescan.xyz/ 6FraxOP StackETHhttps://fraxscan.com/ 6World ChainOP StackETHhttps://worldscan.org/ 7TaikoOP StackETHhttps://taikoscan.io/ 8opBNBOP StackBNBhttps://opbnb.bscscan.com/ 9Arbitrum NovaArbitrum OrbitETHhttps://nova.arbiscan.io/ 10ApeArbitrum OrbitAPEhttps://apescan.io/ 11XaiArbitrum OrbitXAIhttps://xaiscan.io/ 12zkSync ErazkEVMETHhttps://era.zksync.network/ 13LineazkEVMETHhttps://lineascan.build/ 14ScrollzkEVMETHhttps://scrollscan.com/ 15Polygon zkEVMzkEVMETHhttps://zkevm.polygonscan.com/ 16AvalancheEVMチェーンAVAXhttps://snowscan.xyz/ 17BNBEVMチェーンBNBhttps://bscscan.com/ 18BTTCEVMチェーンBTThttps://bttcscan.com/ 19CeloEVMチェーンCELOhttps://celoscan.io/ 20CronosEVMチェーンCROhttps://cronoscan.com/ 21GnosisEVMチェーンDAIhttps://gnosisscan.io/ 22FantomEVMチェーンFTMhttps://ftmscan.com/ 23Polygon PoSEVMチェーンMATIChttps://polygonscan.com/ 24SonicEVMチェーンShttps://sonicscan.org/ 25XdcEVMチェーンXDChttps://xdcscan.com/ 26WemixEVMチェーンWEMIXhttps://wemixscan.com/ 27MoonbeamPolkadotGLMRhttps://moonbeam.moonscan.io/ 28MoonriverPolkadotMOVRhttps://moonriver.moonscan.io/  
非EVMチェーンのエクスプローラー EtherscanはzkEVMやL2だけでなく非EVMのソラナ（Solana）のエクスプローラーであるSolscanなどを買収しており、他にもMOVEチェーンのAptos($APT)のAptoscanなどもEtherscanが提供している。
 

Edgewareとは、Polkadot上に展開するイーサリアムのクローンで通貨は$EDG。ETHのロックドロップを行い、2019年にETHユーザーにEDGを配布した。Edgewareのローンチは当初2019年9月を予定していたが、実際は2020年2月17日にジェネシスブロックを生成し、ネットワークが正式スタートした。Edgewareが最初ローンチした際にはEDGの送金機能が禁止されていたものの、2020年8月現在EDGをステーキングしてバリデータになることや、EDGを送金して売却が可能となった。Edgewareのブロックチェーンエクスプローラーは、Polkascanが対応をやめたためSubscanを使用する必要がある。

ビットコインやイーサリアムにおけるニーモニックフレーズとは、シードフレーズやパスフレーズなどと呼ばれ、Trezorなどのハードウェアウォレットなどのアカウントを復元する際に使用される11、20、24の英単語を示す。イーサリアムのKeystoreや秘密鍵のように、複製して複数のUSBメモリやHDDなどで管理できる一方、ハードウェアウォレットでのバックアップはニーモニックフレーズによるものになり、このフレーズを紛失してしまうと、仮想通貨のコントロールを失うことになる。
イーサリアム2.0の32ETHステーキング時のバリデータのデポジットでもニーモニックフレーズが生成され、イーサリアム2.0のアカウントを管理する重要なバックアップとなる。

Parityは、イーサリアムファンデーションを去った、イーサリアムの元CTOであるGain Wood氏などのデベロッパーが集まった開発プロジェクトであり、イーサリアムのクライアントの一つとして人気を博しています。開発言語はRustで、イーサリアムとビットコインやその他のブロックチェーン間のインターオペラビリティを提供するPolkadotなどを開発しています。
2017年に、Parityが提供するマルチシグウォレットのコントラクトに脆弱性があり、ETHをハッカーに盗まれる事件が起きました。その後脆弱性を修正するホットフィックスを公開するも、コントラクトの”キルスイッチ”が偶然発見され、51万ETHが凍結し取り出せなくなるという事件を起こしたました。
 

GethとはGo ethereumの略で、10を超えるイーサリアムクライアントの中で最も多いイーサリアムノードであり、イーサリアムファンデーションによって開発されています。Ethereum WalletなどのローカルDappsを使用する場合、イーサリアムのブロックチェーン同期が必要で、その際にGethなどのクライアントでチェーン同期を行います。Gethではコマンドでイーサリアムアカウントを作成し、Keystoreの生成などがローカル環境で安全に行なえます。
名前の由来は、開発言語がGo言語のGとethereumのethを組み合わせ、Gethとなっています。

仮想通貨におけるSECとは、「Securities and Exchange Commission」の略で、一般投資と米国民の利益を守ることを目的とした連邦制の米国証券取引委員会を指す。ビットコインETFやイーサリアムETFなどの仮想通貨上場投資信託を証券取引所が上場する場合、1933年証券法を基に十分規制がされているプロダクトであるかを判断し、規制に取り組み、認可が必要となる。
 
SECによるETFなどの承認プロセス 米国証券取引委員会(SEC)はビットコインETFやイーサリアムETFなどの証券における上場審議を行う規制当局であり、証券取引所とETF発行者はどちらもSECによって承認を受ける必要がある。SECは最大で240日間の審議期間の延長を持つことができる。
 
No合衆国法典詳細デッドライン 178s項(b)(2)承認手順(A)SECに申請が受理45日 278s項(b)(2)承認手順(A)(ⅰ)申請からの延長45日延長 378s項(b)(2)承認手順(B)公聴会と延長90日延長 478s項(b)(2)承認手順(B)(ⅱ)(Ⅱ)最終審議60日延長  
反仮想通貨体制から親仮想通貨体制へ バイデン政権時代、仮想通貨取引所やUniswapのようなDeFi、さらにはOpenSeaのようなNFTマーケットプレイス、イーサリアムなどは反仮想通貨派として知られるゲイリー・ゲンスラー元委員長率いるSECにより根拠の乏しい証券取引法違反での訴訟を幾度も受けたことで知られている。
一方で仮想通貨推進派として自身のミームコインである「トランプコイン」やNFTコレクション、「Trump Digital Trading Cards」、さらにはNFT売却利益としてのETHを保有するドナルド・トランプ氏が2024年11月大統領選挙に勝利し、トランプ政権が発足したことで親仮想通貨派のマーク・ウエダ第34代目委員長代理がゲイリー・ゲンスラー氏の辞任後に引き継ぎ、2025年3月9日に仮想通貨推進派のポール・アトキンス氏が第34代目委員長へ就任した。
 

CFTCとはCommodity Futures Trading Commissionの略で、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨、有価証券、商品などの現物を元にした先物契約取引やオプション取引を規制する米国の連邦政府機関を指す。既存の先物やオプション取引所がビットコインやイーサリアムなどの先物を上場するには、CFTCの認可が必要となる。
 

ビットコインのキムチプレミアムとは、韓国のビットコインやイーサリアム価格と世界の価格との差を指す。元々韓国内でネットスラングとして流行った言葉だが、2018年2月に米国で行われたSECとCFTCとの上院銀行委員会の仮想通貨規制聴聞会において、CFTCの議長が韓国との価格乖離を「キムチプレミアム」と発言したことにより、世界的に知られることになる。
ビットコインは2018年1月に7,484ドルのキムチプレミアムを記録した後、約1年以上キムチプレミアムは消失している。
 

仮想通貨(暗号資産)におけるCFTとは「Countering the Financing of Terrorism」の略で、テロ資金対策の意。目的の達成のため、暴力や脅迫などを行うテロリストへの資金源とならないように対策を行うことで、仮想通貨のボーダーレスという利点の反面、AMLと同様にFATFやG20によって重要視されている。

仮想通貨(暗号資産)におけるAMLとはAnti-Money Launderingの略で、マネーロンダリング対策の意。反社会的勢力や詐欺、犯罪に関わった資金の洗浄を目的としたような不自然な取引などを未然に防ぐための対策などを指す。仮想通貨はその性質から、ボーダーレスな通貨であるという利点を持つのに対し、匿名通貨についてはマネーロンダリングをしやすいという点などにより政府はAMLは重要視している。

Know Your Customerの略で、銀行や仮想通貨取引所などのビジネスにおいて、顧客の個人情報を検証するプロセスを指す。仮想通貨の場合、AMLの懸念などによりKYCを行わなければ引出し制限が追加され、取引所に入金を行うことはできるが、出金の際には１日100万円以下または取引などの制限が課されることが多い。

Group of Twentyの略で、日本、英国、米国、カナダ、フランス、ドイツ、イタリアのG7にEUやロシア、オーストラリアなどをくわえた20カ国を指す。G20国財務相・中央銀行総裁会議では、仮想通貨を新たな金融システムとしての大きなメリットを得る一方、AMLやCTFに対策するための規制の導入について会議されている。

Financial Action Task Forceの略で、マネーロンダリングやテロリストへの資金が流れないような対策などを行う政府間機関。2019年6月現在、仮想通貨市場の大幅な成長に伴い、AMLやCTFを目的とした新たな規制のノートとガイダンスをG20で発表。VASPに対し、KYCの遵守などが提案されている。

Virtual Asset Service Providersの略で、ビットコインやイーサリアムをはじめとする仮想通貨などのデジタル資産に関するサービスを提供する業者や団体を分類するカテゴリ。FATFによって定義され、主に取引所やカストディサービスなどがそれらの対象となる。

最新のスマートコントラクトやコードなどの古いバージョンを指す。コントラクトにおいてのレガシィプロトコルでは、新規コントラクトと互換性はないため、新規コントラクトがローンチした場合、自身でレガシィプロトコルから新規コントラクトへ移行する必要がある。Compound v2に対して、Compound v1がレガシィプロトコルという位置づけとなる。

イーサリアム上に2019年5月にローンチした、Compoundの新規コントラクト。WETHでWrapしてレンディングするというレガシィプロトコル(Compound v1)から、対応しているERC20トークンごとのコントラクトへと変更。イーサリアムウォレット内の全てのETHを貸付して、ガス代が残らないなどの問題防止やUSDCの追加、UIの変更などが行われている。

イーサリアム上でzk-SNARKsの実装を行うことができ、Zcash on Ethereumを可能とするツールボックス。”検証者”として動くスマートコントラクトを作成することができ、匿名化した情報とこの値が正であることを検証者に証明するProofを生成することができる。NightfallでERC20やERC721トークンを匿名送金する際に使用される。名前の由来はアテネの哲学者ソクラテス(Socrates)から来ている。

ゼロ知識証明を元に、Zcashがはじめて導入して匿名送金を可能にしたプロトコル。ネットワークコンセンサスルールの一部をzk-SNARKsにエンコードすることで、匿名化する前の値がコンセンサスルールに従って正しいことを”その値を公開せずに”証明をすることができる。送信者と受信者は元の値を参照することができるが、ノードは”その値が正しいという証明”しかわからないことで、匿名を可能とする。
イーサリアムでは2022年11月現在、zk-SNARKsをSNARKと表記することが多く、SNARKはzk-SNARKを活用した検証可能な証明を指すことが多い。

イーサリアムやビットコインにおけるトラストレスとは、信用するに足りないという”Trustless”ではなく、”Trust-less”。つまり、ビットコインやイーサリアムなどの十分に分散され、ハッシュレートを持つブロックチェーンを使用する際、信用する必要がない分散ネットワークのことを示す。銀行や既存サーバーの場合、それらが倒産や不正をしないことを信用しなければならないのに対し、トラストレスなネットワークはそれらの信用を必要としない。

Zcashのzk-SNARKsをイーサリアムへ実装し、イーサリアム上での匿名送金を可能とする実装。2016年7月からイーサリアムファンデーションとZcashカンパニーが共同で開発を開始し、ビザンチウムでイーサリアムに実装を行った。

ゼロ知識証明とは、zk-SNARKsに使用されている暗号理論を指す。ある解の数値を公開せず、その解が正しいことを証明するというもので、ブロックチェーンではZcashがはじめて実装した。イーサリアムにおいてゼロ知識証明は今後10年の開発のコア技術に取り込まれる予定となっており、すでにL2ではzk-Rollupとしてメインネットローンチされている。
 
イーサリアムとゼロ知識証明の歴史 イーサリアムでは2017年の”ビザンチウムアップデート”でzk-SNARKsを実装しており、Zcash on Ethereumとして利用することが可能となった。2020年にはZokratesなどでイーサリアム上でゼロ知識証明を活用することができ、匿名送金やコントラクトの難読化などにも活用されている。
2021年に入りL2のコア技術の一つであるRollup（ロールアップ）が注目を集めるようになり、zk-Rollupの開発研究が盛んに行われるようになった。2023年にはzkEVMを導入したStarknet（スタークネット）とzkSync（ジーケーシンク）がイーサリアムメインネットにローンチしており、これまで以上にゼロ知識証明の恩恵をイーサリアムが受けている。
 
イーサリアムとゼロ知識証明の今後 イーサリアムは今後10年の開発ロードマップとしてゼロ知識証明を元にしたzk-SNARKsをイーサリアムL1に組み込むことを予定しており、”バージ（The Verge）”で導入する予定となっている。