2017年12月にリップル社によりロックアップされたXRPの総数。10億XRPごとに55コントラクトに分割され、2018年から毎月10億XRPがリップル社の元に送金される。
株におけるIPOにて、公開前に保有している株主が売却できないようにする契約を指し、仮想通貨では特にリップルで使用される。エスクローを作成し、一定期間後に返却されるコントラクトを作成し、リップル社のコントロール下を設定した期間離れる（売却できない）ことを指す。
Casper FFGとはイーサリアム2.0のコンセンサスアルゴリズムであり、Casper the Friendly Finality Gadgetの略を指す。Nothing at Stake問題などの多くの問題を抱えるPoSに対して、スラッシュなどのバリデータペナルティを実装し、全バリデーションがコンセンサスに参加することで、ファイナリティのDAOを可能とした。Casperの中でイーサリアム開発者のVitalikが主導で開発、リサーチを行っていたCasperの一つであり、Hybrid Casper FFGの代用となる。
イーサリアム2.0フェイズ0のBeacon Chainにおいて、コンセンサスアルゴリズムとしてCasper FFGが採用されており、フォークチョイスルールやアテステーションなどHybrid Casper FFGとは大幅な改良が加えられている。当初イーサリアム2.0へ実装予定であったHybrid Casper FFGはステーキングに1500ETHを最低条件としていたのに対し、Beacon Chainに実装されたCasper FFGでは32ETHが最低ステーキング数となっている。
Casper FFGではフォークチョイスルールによりバリデータのオンライン数が不十分で、ファイナリティをBeacon Chainに付与できない場合、バリデータをスラッシュしてCasper FFGを再起動する。
イーサリアムのShardingとCasperを組み合わせた呼び方。イーサリアム2.0での導入予定であるものの、正式な呼び方ではない。
Shardingとは、イーサリアム2.0のフェイズ1で実装が予定されているブロックチェーンのトリレンマを解決し、スケーリングを可能とする新たな技術。ブロックチェーンを複数の並列のチェーンに分割することで、TPSを大幅に向上させるスケーラビリティ解決方法であり、スケーリングが困難なブロックチェーンを次のレベルへと成長させることができる。
Shardingはサイドチェーンと比較し、より綿密な連携を行うことで１つのネットワークとなることができるため、イーサリアムネットワークの根本的なスケーラビリティを解決することができるという利点がある。Shardingを完全に実装するには各Shard Chain間のトランザクションのやり取りとなるCross Shardなどの技術が必要であり、イーサリアム2.0フェイズ１での実装ではまだ完全な実装とはならない。
当初の予定では1024Shard Chainが実装される予定だったが、2021年3月現在は64Shard Chainが実装される予定となっている。Shardingはセキュリティを保ちつつスケーリングを可能にする次世代ブロックチェーンといえる。
ステーキングとはイーサリアム2.0のバリデータにおいてバリデータとして登録するために、32ETHをデポジットコントラクトにデポジットする行為を指す。イーサリアム2.0では32ETHをローンチパッドを介してステーキングすることでバリデータとしてアクティベートされ、Beacon Nodeとバリデータノードを建ててイーサリアム2.0へ参加することで、最大年間21.6%のバリデータ報酬を得ることができる。
イーサリアム2.0テストネットのPyrmontテストネットに参加するには、32GoETHをGoerli上のデポジットコントラクトにステーキングする必要があり、メインネットとデポジットコントラクトのアドレスが違うため注意。
イーサリアムやビットコインなどのノードがネットワークに接続している状態を指す。オフラインの場合、マイナーはマイニングをしていない状態であり、フルアーカイブノードやフルノードはトランザクションを検証していない状態となる。
イーサリアムにおけるノードは、通常ネットワークでトランザクションを検証するブロックチェーンデータを持ったコンピュータまたはサーバーなどを指す。ノード自体はネットワークの１つのポイントの意。
中古車販売などでよく使われる購入した物を再度売る際の価値を指す。
イーサリアムのCasperとはイーサリアム2.0におけるコンセンサスアルゴリズムの名称であり、32ETHをステーキングすることでバリデータとしてネットワークへ参加するイーサリアム独自のProof of Stakeを指す。2014年からイーサリアムファンデーションがリサーチ、開発を行っており、Casper FFGとして2020年12月1日によりBeacon Chainで使用される。イーサリアム2.0(セレニティ）では最終的にマイニングを必要とするレガシーチェーンのEthashから、完全にProof of StakeとなるCasperへの移行を前提に開発しており、現在使用している簡易GOHSTプロトコルから、”Casper”と命名している。Casperのもともとの由来は1995年に公開された米国映画の幽霊が主人公であるファンタジーコメディ。
Casperにはイーサリアムのマイニングとイーサリアム2.0のファイナリティをハイブリッドにしたEIP-1011 Hybrid Casper FFGや、Beacon Chainに採用されているファイナリティを得るためにバリデータにより投票を行うCasper FFG、Casper CBCなどがある。Hybrid Casper FFGは当初ステーキングに1500ETHを必要とし、分散によるセキュリティの観点から実装は2年前に却下された。
Proof of Stakeの略称。ブロックチェーンのネイティブ通貨（例：ETH)をネットワークにステーキングすることで、そのネイティブ通貨による重み付けによりブロックを生成するアルゴリズム
イーサリアム1.0の2019年4月現在のEthashでマイニングされているメインチェーンを指す。イーサリアム2.0への移行においてベースレイヤーとなり、Beacon ChainやShardチェーンのセキュリティの裏付けとなる。
32ETHとはイーサリアム2.0において、バリデータになるためにイーサリアムネットワークにステーキングするETHの必要数。EIP-1011のハイブリッドCasper FFGでは当初、1,000ETH~1,500ETHとして提案されていたが、イーサリアム2.0のフェイズ0となるBacon Chainにおいては2018年6月に提案された32ETHを前提に開発、リサーチされている。
2020年1月にBeacon Chainをローンチ予定で、32ETHをデポジットコントラクトにステーキングすることでイーサリアムバリデータになることができる。
イーサリアム1.0からイーサリアム2.0へと移行する準備段階のネットワークバージョン。主に2.0で導入予定であったeWASMなどを先行実装を予定しており、State RentやIPFS(またはSwarm）などを実装し、フルアーカイブノード問題などに対処する。
イーサリアムのネットワークベースバージョン。セレニティがイーサリアム2.0となるので、現在のEVMとOPCODE、イーサリアムネットワークのセキュリティに裏付けされたトラストレスなスマートコントラクト、Oraclizeを使用した乱数などを外部から取り込む基礎的なイーサリアムネットワークを指す。
仮想通貨界隈に住み着いた鳥。特技：焦げ芸。墨汁うまいサロンのアイコン作者（鳥？）であり、仮想通貨トレーダー。Twitter:@MG_Mejiro
Store of Valueの略。価値の保存という意味を指し、つまりビットコインなどの仮想通貨において価格を維持でき、資産として安定した投資ができるかの能力を示す。
ブロックチェーンはハッキングされた事例はないが、取引所が不正アクセスを受け、顧客の資産を盗まれることを指す。通称GOX。マウントゴックスやコインチェック、ZaifやBitfinexなど数十億円から500億円に上る顧客資産をハッキングにより盗まれている。
相場は”噂で買って事実で売る”のエントリーフェイズ。ウォールストリートの古い原理が語源と言われ、相場でよく見られる。
事実売りとはビットコインなどの仮想通貨や米株などの金融市場において「噂で買って事実で売る」という格言があり、ファンダメンタルで相場にとってプラスになることがリークや発表された時にロングエントリーまたはBTCやETH現物などを購入し、実際に実装やサービスが開始された「事実」で利確のための売却が行われることを指す。
事実売りは利確フェイズ
相場は「噂で買って事実で売る」の利確フェイズであり、株式市場だけでなくビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨でもよく見られる。この「噂で買って事実で売る」はウォールストリートの古い原理が語源と言われ、金融市場など全体の相場でよく見られる。反対は「噂で買う」
ドナルド・トランプ大統領の就任式における事実売り
自身がイーサリアム（ETH）を保有し、NFTコレクションである「Trump Digital Trading Cards」や、ソラナ上で自身のミームコイン「$TRUM(通称：トランプコイン)」などを発行したドナルド・トランプ大統領は就任式となる2025年1月20日を迎えた後、「事実売り」としてビットコインが史上最高値の1707万円を記録したもののそこが頂点となり暴落。
公約通りの3月7日にビットコイン準備金（正しくは仮想通貨準備金）を大統領令として構築を署名するも変わらず事実売りで売られ続けた。その後2025年4月10日、関税や中国に対する100%を超える追加関税による米中貿易戦争などからさらなる下落となっており、典型的な「事実売り」となっている。
映画ソーシャルネットワークで一躍有名となり、ビットコインで億万長者となった。2014年にウィンクルボス兄弟は機関投資家の対応も考えた取引所Geminiをローンチ、2017年にはビットコインETFでビットコインを10万円から30万円まで押上げた。
ビットコインの半減期とはビットコインネットワークが21万ブロックごとにマイニング報酬を半減するプロトコルのことを指す。金などの希少な金融商品の採掘レートと近似させており、半減期と平均10分というブロック生成時間によりデフレ設定している。
ビットコイン半減期の歴史
ビットコインの半減期の歴史は下記のようになっている。
第１BTC半減期：2012年11月28日
第２BTC半減期：2016年7月9日
第３BTC半減期：2020年5月12日
第４BTC半減期：2024年4月27日（予定）
ビットコインのジェネシスブロックでは50BTCが報酬として１ブロックごとに発行されていたが、１回目の半減期で25BTC、２回目の半減期で12.5BTC、3回目の半減期を迎え現在のマイニング報酬は6.25BTCとなっている。2024年4月前後を予定している４回目の半減期では1ブロックに新規発行されるビットコインが3.125BTCとなる。
フェイズ２において重要となるテクニカル分析理論。サポートとレジスタンスにより定義されるレンジ相場。
墨汁うまいの独自理論で、フェイズ２から移行した最終フェイズ。トレンド転換が明確なフェイズであり、ブルマーケットとその予兆で構成される。市場の利確フェイズであり、最終フェイズ。
墨汁うまいの自己理論で、フェイズ１から移行したフェイズ。スマートマネーのエントリーフェイズであり、フェイズ１より短期間となる。現物を長期保持するためのエントリーフェイズ。フェイズ２を抜けるとフェイズ３へ移行する。
墨汁うまいの自己理論で、１年間におよぶ下落トレンドを定義するフェイズ。明確なサポートとレジスタンスとの攻防によりフェイズ２へと移行する。
マウントゴックスとはビットコインを一躍日本に知らしめたビットコイン取引所であり、コインチェックハッキングまで仮想通貨盗難被害で世界一であった。
Mt.GOXとはMagic: The Gathering Online eXchangeの略であり、カードゲームのマジック・ザ・ギャザリングの取引所が前身となる。2009年7月にビットコイン取引の提供を開始した。
2011年6月25000BTCがハッキングによって盗まれ、さらに6月23日に424242BTCがコールドウォレットから送金されている。
2013年、マウントゴックスは世界の70%の出来高を誇る巨大仮想通貨取引所となるも、4月に「市場のクールダウン」として取引を突如停止しビットコインが暴落。CoinLabが5月に訴訟を起こし、6月に一時出金停止するも9月に米ドルの出金を完全に停止した。
2014年2月7日にビットコイン出金を完全に停止し、24日にビットコイン取引を停止した後、オフラインになった。詳しい詳細は不明だが、オフラインになるまでに744408BTCが数年に渡ってマウントゴックスから盗まれたとされている。28日、マウントゴックスは破産申請を行い、75万BTCを失ったと発表した。
マウントゴックスCEOのマークカルプレス氏は「ビットコインCEO」などと報道された過去がある。
2017年7月、盗まれたビットコインのマネーロンダリングに関わったとし、BTCeから185億円が押収され、マウントゴックス管財人の小林信明氏へ返還された。
2018年3月、の小林信明氏が35841BTC、平均単価約106万円で382億円分のビットコインを売却したと発表。マウントゴックス破産管財人による大量のビットコイン売却は仮想通貨バブル崩壊の原因とされている。同年6月22日に民事再生が可決し、残りのビットコインは売却されずに債権者へ返還されることが決定した。仮想通貨の盗難やハッキングなどによる資産消失を表す”GOX”の語源。
2021年2月、マウントゴックス破産管財人は東京地裁に約14万BTC、時9000億円相当のビットコイン返金案を提出し、付議決定を行った。
今後の予定令和3年3月24日（水）議決権者確定の基準日、令和3年9月10日（金）議決権不統一行使通知期限日、令和3年10月8日（金）オンライン投票・書面投票期限日、令和3年10月20日（水）14時本再生計画案の決議のための債権者会となっている。早ければ2021年内債権者へのビットコイン返還が決定すると見られる。
マウントゴックスの債権者はビットコイン価格が当時の価格から50倍以上に高騰しているため、当時の現金評価額を大幅に上回る返金額となる異例の事態となっている。
仮想通貨の無料のチャートサイト。イーサリアム（ETH）やビットコイン(BTC)など多くの通貨や仮想通貨取引所に対応しており、無料で使えるインジケータが複数あるが、分析の自由度は低い。2017年3月にKrakenが買収した。サロンではTrading Viewの使用を推奨。
Cryptowatchでは仮想通貨取引所のオーダーブックや約定履歴を見ることができ、スキャルピングには非常に役立つ。
